| 研究課題/領域番号 |
26380857
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| 研究機関 | フェリス女学院大学 |
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研究代表者 |
潮村 公弘 フェリス女学院大学, 文学部, 教授 (20250649)
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| 研究期間 (年度) |
2014-04-01 – 2019-03-31
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| キーワード | 文化的ステレオタイプ / 交流意識 / 多民族 |
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| 研究実績の概要 |
本年度は、2015年にデータ収集を行った調査研究のまとめと、2016年にデータ収集を行った調査研究のまとめを行った。
2015年にデータ収集を行った調査については、日本と韓国の大学生に対して、それぞれが「日本人・日本」「韓国人・韓国」に対して抱いているイメージと、異文化態度（「他国民・他民族に対する感情」と「外国語への関心」）との間の因果関係を探ることを目的とした。データ分析の結果、「韓国」に対しては、「国民イメージ」→「国イメージ（肯定イメージ）」→ 「他国民・他民族に対する感情」→「外国語への関心」という因果関係（因果パス）が、日本人大学生においても韓国人大学生においても認められた。さらには、「韓国」に対する場合と、「日本」に対する場合では、これらの変数間の因果関係が異なることが示され、異文化態度や異文化間交流に関わる施策を考えていく上では、対象となる国によって有効な方策が異なるであろうことが提起された。
2016年にデータ収集を行った調査研究では、日本と韓国の大学生を対象に、異文化態度に影響を与える要因を探り、両国の間に差があるかを検証した。東京都の大学と韓国・慶尚道の大学で質問紙調査を実施した。分析では、国民イメージ、国イメージにより他国民他民族に対する感情が決まり、他国民他民族に対する感情によって外国語への関心が決まるとの仮説を立てて、日本と韓国による多母集団同時分析を行った。信頼性イメージによって国のイメージが決められ、日本肯定イメージが他国民他民族に対する感情に影響を与えることが明らかとなった。一方、韓国に対するイメージにおいては、韓国肯定イメージから他国民他民族に対する感情へのパスに日韓の間に差が見られ、部分測定不変モデルであることが分かった。また、親和性イメージと信頼性イメージによって韓国肯定イメージが決められ、韓国肯定イメージが異文化態度に影響を与えた。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
2016年度までは「おおむね順調に進展」していた本研究課題について、2017年度には、研究代表者が、本務校より特別研修（サバティカル）の機会を与えられ、5月中旬より約10ヵ月間、米国の大学に滞在することとなったため、実証研究の遂行については遅れが生じてしまうこととなった。米国滞在中も本研究課題をできる限り推進できるように検討を重ねるとともに努力をしてきたものの、サバティカル先での特別研修研究の遂行との兼ね合いの中で、本研究課題の研究に遅延が生じることが避けられなかった。
その一方で、研究成果の発表としては、1本の研究論文発表と、1つの学会発表を遂行することができ、当初の予定を少しばかり上回る形で、研究成果発表を進めることができた。
それゆえ、全体としては現在までの達成度として、「(3) やや遅れている。」という判断が適当と考えられる。
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| 今後の研究の推進方策 |
2018年度の実証研究の遂行については、2017年度に本務校よりサバティカルの機会をいただき米国に滞在していたため、当初は2017年度の遂行を予定していた内容を進めるところから始める。今後の研究推進方策として、まず、2016年度中に実施した3つの実証研究（2つの「パネル調査型」調査と、「想像型接触」技法に関する実験研究）について、その分析をさらに推し進め、結果を確定していくとともに、その成果を学会発表や論文執筆の形で発表していく。3つの実証研究とは具体的には、1) 日本国内の複数の大学において実施した「パネル調査型」調査、2) 韓国国内において実施した「パネル調査型」調査、3)「想像型接触」技法の効果検証のための実験研究である。特に3)の実験研究については、直接接触効果パラダイムの中の「想像型接触」技法について「潜在的態度測定手法」を採用した先駆的な実験研究であり、かつ実験研究を比較的大規模な形で遂行することができた研究であることから、分析結果の検討に時間を割いて行く予定である。また2018年度中に、これまでの個々の実証研究をまとめる作業を進めていく。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
2017年度には、研究代表者が、本務校より特別研修（サバティカル）の機会を与えられ、5月中旬より約10ヵ月間、米国の大学に滞在することとなった。米国滞在中も本研究課題をできる限り推進できるように検討を重ねるとともに努力をしてきたものの、10ヵ月間にわたるサバティカル先での特別研修研究の遂行との兼ね合いの中で、本研究課題の研究に遅延が生じることが避けられなかったため。
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