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本研究の目的は，災害時に必要とされる諸能力の向上を，家庭，学校，職場，さらには地域社会における日常的な活動に，無理なく取り入れる方策について検討し，行動コスト（手間感や負担感）を意識することなく実践できる防災教育プログラムを開発することにある。今年度は，主に，学校教育の中で育成される力と災害自己効力感の関係を検討した。この関係を検討する背景には，人が環境に適応するために必要とする能力は教育を通じて育成できるのではないかとの考えがあるため，災害時に必要とされる能力も学校教育で育成される諸能力と関連づけて育成すべきであると考えた。対象者はWeb調査にモニター登録をしている関西圏と関東圏の小中学生800名（男女400名ずつ）で，自己評価式のアンケート調査を実施した。対象の学年は小学校５年生から中学校2年生で，各学年200名ずつであった。調査項目は，学校教育において育成される15の基礎力と災害自己効力感尺度で構成し，日常的に育成される基礎力と災害時に必要とされる自己効力感についての関連性を量的に検討した。結果として，一般的な災害自己効力感は，自己対応力（６項目）と対人資源活用力（５項目）の２因子から構成されるが，小中学生のデータで分析したところ，自己対応力の３項目が曖昧な位置づけになった。そのため，保護者のもとで生活する小中学生と一般的な成人における自己対応力とは区別して検討する必要がある。そこで，曖昧な位置づけとなった3項目を除き，小中学生の自己対応力と対人資源活用力について，学校教育で育成される４つの力との関連を検討した。この４つの力は，考え抜く力，伝える力，チームで働く力，前に踏み出す力とされている。結果として，小中学生の災害自己効力感とチームで働く力との関連が強くみられ，関係性を重視する教育への応用が示唆される。
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