| 研究課題/領域番号 |
26380896
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| 研究機関 | 尚絅学院大学 |
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研究代表者 |
小泉 嘉子 尚絅学院大学, 総合人間科学部, 准教授 (80447119)
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| 研究分担者 |
飯島 典子 聖和短期大学, その他部局等, 准教授 (40581351)
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| 研究期間 (年度) |
2014-04-01 – 2019-03-31
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| キーワード | あいまいさ / 情報のなわばり認識 / ポライトネス |
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| 研究実績の概要 |
本申請では、あいまい性の理解と情報のなわばり認識に着目し、次の調査を行うことを目的とした。①幼児・児童を対象とした広範囲かつ横断的な発達調査を行い、言語発達のアセスメントツールとしての「あいまい性理解課題」を開発する。②あいまい性の理解に困難さを抱えている幼児を対象に行動観察を行い、どのような困難さを抱えているかについて検討を行うことにした。
＜平成26年度＞2つの多重尺度図法の合成方法の検討に際し、背景となる知見を集め、さらに検討する必要が生じたため、先行研究（吉川・藤本・西村；1995、吉川；1998)を参考にしつつ、多重尺度図法の合成方法について検討を行った。また、あいまい性とメタ言語的理解（情報のなわばり認識）の2つを測定するため、関連する言語発達の最近の知見を収集し、整理した。
＜平成27年度＞あいまい性の理解にはメタ言語的理解の１つである情報のなわばり認識だけでなく、配慮表現（ポライトネス）認識の影響を受けていると思われる結果が見られることが判明した。そこでポライトネス理論についての文献を収集し、①大学生を対象としたあいまい性の理解とメタ言語的理解（情報のなわばり認識・配慮表現）についての予備的なクリッカー調査、②大学生を対象とした配慮表現行動の調査という２つの調査を実施した。
＜平成28年度＞27年度に実施した予備的なクリッカー調査の結果、あいまい性の理解にはなわばり認識だけでなく、配慮表現認識の影響も受けていることが明らかになった。また、②大学生を対象とした配慮表現行動の調査の結果、大学生の配慮表現（ほめ）は承認欲求・拒否回避欲求といった特性と関連が見られたが（小泉・飯島・池田・佐藤、2017）、保育養成系短大生を対象とした研究では自身の特性とは無関連に配慮表現（ほめ）を実行できることが明らかになっている（飯島・小泉・池田・佐藤、2017）。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
平成28年度までの研究より、あいまい性の理解にはなわばり認識だけでなく配慮表現認識も影響していることが明らかになった。また、本研究や先行研究より配慮表現行動の実施には承認欲求・拒否回避欲求といった個人の特性や配慮表現行動を必要とする場面での実行経験が影響していることが明らかになっている。このことから、あいまい性の理解については、なわばり認識だけでなく配慮表現認識とそれにかかわる個人特性・実行経験といった要因との関係を含み込んだより複雑な要因空間を想定し、調査を行う必要性が考えられた。
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| 今後の研究の推進方策 |
平成28年度までに得られた結果より平成29年は調査対象を変更し、幼児・児童を対象とした言語発達のアセスメントツールとしての「あいまい性理解課題」を開発するための基礎固めを行うことにした。具体的には、①配慮表現認識と個人の特性や配慮表現行動を必要とする場面での実行経験との関連について質問紙調査を行い、これらの要因の関係を明らかにする。②上記の調査結果をもとに、調査対象を幼児・児童から中学生・高校生・大学生・現職者に調査対象を変更し、あいまい性の理解・なわばり認識・配慮表現認識とそれにかかわる個人特性・実行経験といった要因との関係を明らかにする。これらの調査により、幼児・児童を対象とした言語発達のアセスメントツールとしての「あいまい性理解課題」を開発するための基礎データを収集することにした。
＜平成29年度の研究実施計画＞平成28年度までに得られた結果より平成29年は調査対象を変更し、幼児・児童を対象とした言語発達のアセスメントツールとしての「あいまい性理解課題」を開発するための基礎固めを行う。具体的には、配慮表現認識と個人の特性や配慮表現行動を必要とする場面での実行経験との関連について質問紙調査を行い、これらの要因の関係を明らかにする。
＜平成30年度の研究実施計画＞前年度の調査結果をもとに、調査対象を幼児・児童から中学生・高校生・大学生・現職者に調査対象を変更し、あいまい性の理解・なわばり認識・配慮表現認識とそれにかかわる個人特性・実行経験といった要因との関係を明らかにする。これらの調査により、幼児・児童を対象とした言語発達のアセスメントツールとしての「あいまい性理解課題」を開発するための基礎データを収集する。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
平成28年度までに得られた結果より平成29年は調査対象を変更し、幼児・児童を対象とした言語発達のアセスメントツールとしての「あいまい性理解課題」を開発するための基礎固めを行うことにした。これに伴い平成29年は追加調査として①配慮表現認識と個人の特性や配慮表現行動を必要とする場面での実行経験との関連について質問紙調査を行い、これらの要因の関係を明らかにすることとなった。
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| 次年度使用額の使用計画 |
残額分については、質問紙調査の調査協力者への謝金、学会（発達心理学会・日本心理学会）への参加・発表に使用することとした。
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