| 研究課題/領域番号 |
26380922
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| 研究機関 | 愛知教育大学 |
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研究代表者 |
高橋 靖子 愛知教育大学, 教育学部, 講師 (20467088)
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| 研究分担者 |
木野 和代 宮城学院女子大学, 学芸学部, 教授 (30389093)
村中 智彦 上越教育大学, 大学院学校教育研究科, 准教授 (90293274)
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| 研究期間 (年度) |
2014-04-01 – 2018-03-31
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| キーワード | 発達障害 / 小学校移行期 / 子育て感情 / 育児態度 / 共感性 |
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| 研究実績の概要 |
今年度の調査として、療育教室に通う年長児を持つ母親48名を対象に、小学校への移行期における子育て感情尺度を作成し、母親の育児感情、共感性、知覚されたソーシャル・サポート、そして子どもの行動特徴が育児態度に及ぼす影響を、年長から1年、2年生にかけて縦断データから検討した。子どもの入学先は、小学校の通常学級55%、特別支援学級40％、そして特別支援学校5％であった。また，一般の母親（年長40名、1年・2年各120名）を統制群としてほぼ同様の調査内容による横断的調査を行った。
その結果、「学校関連不安」は両群とも小学1年生より2年生で低くなった。統制群のみで、小学1年生より2年生で「統制」と「友人サポート」が高くなった。小学校への移行期に母親の子育て感情や育児態度が大きく変化することが示された。療育教室に通う子どもは状態が落ち着くと認識されている一方で、臨床群の母親は統制群ほどには周囲のネットワークを得ることがむずかしいことが推測される。障害のある子のいる家庭が小学校では幼保ほどに十分な支援体制を得られにくいことが今後の課題である。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
本研究は、発達障害の子どもの母親を主たる調査対象として2年間の予定で実施してきたが、予想よりも調査継続者が少ない結果となった。そのため、引き続き調査を実施予定である。
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| 今後の研究の推進方策 |
今年度も引き続き3年目の縦断調査（追跡調査）を実施予定である。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
本研究は、発達障害の子どもの母親を主たる調査対象として2年間の予定で実施してきたが、予想よりも調査継続者が少ない結果となった。調査に関わる費用が当初の見積もりより少なくなったが、有効に研究を進めるために翌年度に追跡調査を行い使用することにしたため、残高が生じることとなった。
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| 次年度使用額の使用計画 |
調査に必要な紙・印刷および郵送費の他、データ入力のための人件費、およびフィードバックや学会発表、投稿費などの支出を行う予定である。
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