| 研究課題/領域番号 |
26380925
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| 研究機関 | 東京女子大学 |
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研究代表者 |
花田 里欧子 東京女子大学, 現代教養学部, 准教授 (10418585)
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| 研究分担者 |
古山 宣洋 早稲田大学, 人間科学学術院, 教授 (20333544)
入野 俊夫 和歌山大学, システム工学部, 教授 (20346331)
井上 雅史 山形大学, 大学院理工学研究科, 助教 (50390597)
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| 研究期間 (年度) |
2014-04-01 – 2017-03-31
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| キーワード | 傾聴 / 臨床心理面接 / 音声聴覚 / 認知科学 / 情報科学 / 臨床心理学 |
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| 研究実績の概要 |
研究の目的
カウンセリングでは、セラピスト(Th)が聴いているつもりでも、クライアント(Cl)はそう思えなかったり、聴いてくれていると思えても聴いているだけでなにも変わらないと不満に思ったりすることがある。このようなThの傾聴とClの感情状態とのあいだで「ズレ」はいかに生じ、解消しうるのか？本研究は、Clが効果を実感できる聴き方を支援することを目的に、(1)傾聴概念の再考と(2)傾聴教育プログラムの開発に取り組む。(1)傾聴概念の再考では、発話・身振り・口振りと感情の評価値に関する定量的な観測データをもとに、質問技法や受容的な言葉がけが、どのように傾聴概念を構成するかを明らかにする。(2)傾聴教育プログラムの開発では、傾聴にまつわる「ズレ」を解消しながら「聴く」ために、Thが効果的に運用し得る知識を実践的に明らかにする。
研究実施計画
本研究は、Clが効果を実感できる聴き方を支援することを目標として、(1)傾聴概念の再考と(2)傾聴教育プログラムの開発の2課題について、当該年度に以下のように着手した。
(1)傾聴概念の再考：臨床心理面接データに関して、発話内容のテキストとマイクロカウンセリング手法で導入されている評定ラベル（たとえば、かかわり行動の有無、質問、発話の促し等）を付与することを開始した。改良した感情推移観測システムを用いて、臨床心理面接データについてセラピスト/来談者のそれぞれが相手の話を「聴いている/聴いていない」という連続評価量を入力することを試みた。
(2)傾聴教育プログラムの開発：(1)での傾聴概念の構成にかんする定量的な検討をふまえて、そもそも傾聴とは何か、ということについて、本質的な議論を継続的に行った。これにより、傾聴にまつわる「ズレ」を解消しながら「聴く」上で、Thが効果的に運用し得る知識について、定性的側面からの展望をもつことができた。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
研究代表者の花田の所属機関の変更のため、新所属機関における新たな研究環境の整備や立ち上げの必要はあったものの、研究分担者や新旧所属機関の対応により、おおむね順調に進展している。具体的な内容は研究実績の概要に示した通りである。
本研究は、Clが効果を実感できる聴き方を支援することを目標として、(1)傾聴概念の再考と(2)傾聴教育プログラムの開発の2課題について、当該年度に以下のように着手した。
(1)傾聴概念の再考：臨床心理面接データに関して、発話内容のテキストとマイクロカウンセリング手法で導入されている評定ラベル（たとえば、かかわり行動の有無、質問、発話の促し等）を付与することを開始した。改良した感情推移観測システムを用いて、臨床心理面接データについてセラピスト/来談者のそれぞれが相手の話を「聴いている/聴いていない」という連続評価量を入力することを試みた。
(2)傾聴教育プログラムの開発：(1)での傾聴概念の構成にかんする定量的な検討をふまえて、そもそも傾聴とは何か、ということについて、本質的な議論を継続的に行った。これにより、傾聴にまつわる「ズレ」を解消しながら「聴く」上で、Thが効果的に運用し得る知識について、定性的側面からの展望をもつことができた。
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| 今後の研究の推進方策 |
前年度の作業を継続・発展、適宜修正しつつ、学習者用傾聴対話コーパスを基盤に傾聴教育プログラムの開発を充実する。学会等において中間成果報告を行い、現時点での到達度の客観的評価を受ける。また、最終年度にはこれまでに得られた成果を集約する。学会･研究会等での発表に重点を移し、集中的に研究会を持ちつつ、国内外の学会発表により他研究者のレビューを受ける。臨床心理学他の主要な学術雑誌に研究成果を論文としてまとめる。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
代表研究者が年度途中で研究機関を異動し、研究環境の整備の必要が生じたことから、当初予定していたデータ整理及び分析の作業計画が一部変更になったため。
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| 次年度使用額の使用計画 |
昨年度当初予定していたデータ整理及び分析の作業計画は今年度に実施することとし、その実施に相当する人件費・謝金の使用額を執行予定である。
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