| 研究課題/領域番号 |
26380943
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| 研究機関 | 宮城学院女子大学 |
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研究代表者 |
木野 和代 宮城学院女子大学, 学芸学部, 准教授 (30389093)
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| 研究分担者 |
内田 千春 共栄大学, 教育学部, 准教授 (20460553)
鈴木 有美 福岡女子大学, 文理学部, 准教授 (00575160)
高橋 靖子 愛知教育大学, 教育学部, 講師 (20467088)
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| 研究期間 (年度) |
2014-04-01 – 2017-03-31
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| キーワード | 多次元共感性 / 保育者 / 感情労働 / 保護者 / 縦断調査 |
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| 研究実績の概要 |
本研究では，保育者が共感疲労に陥ることなく，精神的に健康な職業生活を送るための共感性のあり方を，保育者自身および保護者の視点から検討する。そして，多様化する現代の保育現場で保育者に求められる共感性を育成する教育プログラムの提案を行う。
このため本年度は第一に，保育者養成課程在籍者を対象に収集済みのデータについて解析を進めた。具体的には，多次元共感性の下位側面と実習中の感情労働経験の関連を検討した。その結果，共感性の下位側面である自己指向的反応が高い者は，感情労働の頻度，表層演技(自らの真の感情とは不一致でも外面的には望ましい感情表出を行う)，深層演技(自らの感情それ自体を業務上望ましい感情に変化させようとする)も高い傾向にあることが示された。この成果については学会報告を行った。
第二に，前年度に引き続き主に保育者の視点からのフォローアップ調査を行った。具体的には，保育者養成課程を平成25年度に卒業した保育者のうち事前の承諾が得られた者を対象に，共感性と精神的健康状態等に関する就職後1年半のフォローアップ調査を郵送で行った。調査では，園児や保護者のために良かれと思っての行動がうまくいかなかった事例も同時に収集した。現在データ解析中であるが，精神的健康状態が比較的よかった者には，相談できる相手の多様さに加え，被影響性以外の共感性の側面やレジリエンスが比較的高いところで推移している傾向がみられている。
第三に，保護者の視点から望まれる保育者の共感性について，保護者を対象とした面接調査を実施し質的な検討を行った。回答からは，保護者が保育者に対して，子ども理解のみならず，保護者の子ども理解を促進する働きかけや，保護者自身への理解も求めていることがわかった。
なお，本年度予定されていた保育者養成課程以外の学生を対象とした比較対象のための縦断調査も実施した。今後分析予定である。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
予定どおり，保育者養成課程を平成25年度に卒業した保育者を対象に，共感性の自己評価および精神的健康状態などに関するフォローアップ調査を実施した。昨年度の反省を踏まえ，同時に，職場で共感性が上手く働かなかった事例を郵送調査により収集することとし，より効率的なデータ収集を試みた。卒業後の時間経過もあってか予定ほど協力者を得られなかった。そこで，共感性がうまく働かなかった事例収集については，保育者養成課程の4年生も対象として実習中の経験についてたずねた。このほか，保育者養成課程以外の学生を対象とした，比較対象のためのデータ収集も予定通り行った。また，既に得られているデータの解析を進め，共感性と感情労働についての検討結果については，学会発表を行った。
保護者対象の調査については，昨年度の段階で研究分担者の異動に伴い遅れが生じていたため，これを挽回すべく面接調査（質的調査）までを実施したが，今年度実施予定であった量的調査については現在計画中である。以上から，やや遅れていると判断した。
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| 今後の研究の推進方策 |
まず，平成27年度に未達成であった研究計画をできるだけ早く遂行する。保護者への調査については，面接調査（質的調査）の整理を急ぎ，量的調査の準備を進めている。実施に際しては，WEB調査の導入も検討している。現職の若手保育者を対象とした調査については，フォローアップ調査のみでは対象者が限られてくるという問題点が生じたため，対象者を広げた調査の準備を進めている。
そして，当初の計画に沿って，これらのデータとこれまでのデータを総合して，保育者に求められる共感性の様態を明らかにし，これをもとに共感性育成のための教育プログラムを検討する。学会発表や論文執筆により成果報告も順次おこなう。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
保育者養成課程を平成25年度に卒業した保育者を対象とした面接調査を計画していたが，昨年度の平成24年度卒業生への調査の実施状況を踏まえて調査方法を再検討し，郵送調査に切り替えたため，調査旅費や協力者への謝金を中心に残額が生じた。
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| 次年度使用額の使用計画 |
まずは平成27年度に未達成であった保護者調査および協力者不足であった現職者調査のための費用が必要となる。この他，当初の予定どおり，今年度の計画に必要なことがら，すなわち，データ解析，成果公表のために必要となる物品の購入や資料請求，業務委託，アルバイト謝金，研究打合せ・資料収集のための旅費，学会発表の旅費・参加費，論文投稿・英文校閲費等にも使用する。
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