| 研究課題/領域番号 |
26381015
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| 研究機関 | 東京学芸大学 |
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研究代表者 |
岩田 康之 東京学芸大学, 教員養成カリキュラム開発研究センター, 教授 (40334461)
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| 研究期間 (年度) |
2014-04-01 – 2017-03-31
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| キーワード | 開放制 / 教師教育 / 実践的プログラム / 教育実習 |
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| 研究実績の概要 |
日本以外で「開放制」原則下で教師教育を行っている地域に着目し、教育実習等の実践的なプログラムの運営に関しての実態を調査し、これを日本の「開放制」の実態と引き比べることでその問題点や解決策を検討していくことの手始めとして、平成26年度においては、１）日本における大学の密集地域（大都市圏）における教育実習のマネジメントを都道府県単位で行っている事例（京都地区）の資料収集や関係者のヒアリングを行うとともに、２）韓国（ソウル）や台湾（台北）における教育実習のマネジメントに関しての予備的な調査（資料収集、担当教員インタビュー、実習生インタビュー等）を行い、併せて３）基本的な問題構成と予備調査の結果についての学会発表を行う、という三つの作業に取り組んだ。なお、国内の課程認定大学を対象とした調査については、「教職実践演習」に焦点化したものを別途同年度に企画実施（他の研究経費において実施）しており、これを予備的調査として活用している。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
上述のとおり、平成26年度に実施予定であった、日本の課程認定大学における実践的教師教育プログラムの運営に関する悉皆調査は、これに関連するテーマの調査（関連調査）を別途実施したこともあり、この科研費によるものとしては行われていない。次年度以降に、この関連調査の結果を踏まえながら、本研究の必要に応じて改めて実施することを検討している。それ以外の予備的な調査に関しては、概ね順調と言える。
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| 今後の研究の推進方策 |
教育実習を中心に、比較教育学的な視野をもって、日本と海外の事例を研究してきているが、背景となる各地域の政策動向等についてさらなる調査を行うことで、精緻化するものと見込まれる。
また、予備的に手がけた実習生インタビュー等において、研究代表者が単独で行う際に、言語の問題のみならず、研究代表者の地位ゆえにインタビュアーとインタビュイーとの関係がうまく作れない場面があった。これについては、次年度以降、若手の研究協力者（実習生に年齢の近い）を補強することで対応していくことを考えている。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
平成26年度に予定していた、課程認定大学全校を対象とした調査をこの科研の予算では実施しなかったこと、および予備調査の旅費の一部を先方負担で賄った（平成26年10月台湾。国際カンファレンスの招待講演の際に実施）こと、などによる。
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| 次年度使用額の使用計画 |
平成27年度以降に改めて日本の課程認定大学を対象とした悉皆調査を企画・実施するとともに、訪問調査の体制（人数・回数等）についても見直しを行う。
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