| 研究課題/領域番号 |
26381015
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| 研究機関 | 東京学芸大学 |
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研究代表者 |
岩田 康之 東京学芸大学, 教員養成カリキュラム開発研究センター, 教授 (40334461)
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| 研究期間 (年度) |
2014-04-01 – 2017-03-31
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| キーワード | 教員養成 / 実践的プログラム / 教育実習 / 指導体制 / 開放制 |
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| 研究実績の概要 |
今年度は主に以下の4点から研究を進めた。
(1)全国の課程認定大学（575大学）を対象に、教師教育の実践的プログラムの中でも、特に教育実習に焦点付け、その運営体制に関する調査を行い、300件あまりの回答を得た。これを基に、データの集計分析に着手した。
(2)日本における実習生の意識に関して、異なる3つのタイプの大学の学生計8名（都市部の国立大学、都市部の私立大学、地方国立大学）に予備的なインタビュー調査を行った。
(3)比較考察するために、韓国（2015年7月）および上海（2016年3月）地区における教育実習指導の体制に関する調査（実習校の割り振り、大学および実習校の指導の実際、実習生の意識等）を行った。
(4)中間的な研究成果の報告として、ICETカンファレンス（2015年6月・鳴門教育大学）および日本教育学会第74回大会（2015年8月・お茶の水女子大学）でそれぞれ研究発表を行った。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
概ね当初の予定どおり進行しているが、以下の二点において当初計画より若干遅れている。
(1)日本国内の課程認定大学対象の調査において、調査票の回答の件数が想定より多く、また細かな記入も多かったため、入力・集計・分析作業に遅れが生じている。
(2)上記調査の過程で、いくつかの興味深い事例（大学としての取り組み、大学と地方教育委員会の連携における取り組み）が見いだせてはいるが、訪問調査の準備が整わず、国内数カ所の訪問調査が年度内に行えていない。
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| 今後の研究の推進方策 |
上記(1)(2)の点に関して、次年度の前半に調査を行うとともに、当初の予定であった実践的プログラムの効果の検証（実習生の意識に関する量的調査）の企画・実施を行う。
また、これとあわせ、ここまでの3年間の研究成果を国内外の学会で発表する（世界教育学会、日本教育学会等を予定）とともに、報告書（データ集）の編集を行い、研究成果を還元できる体制を整える。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
(1)研究計画上の主な理由としては、調査票の入力集計の一部を次年度に回したこと、および今年度に計画していた訪問調査（国内）の一部を次年度に回したことが挙げられる。
(2)加えて東京学芸大学教員養成カリキュラム開発研究センターにある各種の資料類や機器等を活用できたため、設備備品にかかる経費が予定より低く抑えられ、また台湾において行った調査に関わっては、研究代表者が中華民国比較教育学会に招待講演を頼まれた際に行うことができたなど、旅費についても支出を抑えることができた。
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| 次年度使用額の使用計画 |
(1)については次年度の前半に取り組む。(2)で生じた余剰分に関しては、効果検証のために次年度に行う調査等の規模を再調整することで対応する。
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