| 研究課題/領域番号 |
26381032
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| 研究機関 | 広島大学 |
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研究代表者 |
米沢 崇 広島大学, 教育学研究科(研究院), 講師 (20569222)
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| 研究分担者 |
久保 研二 島根大学, 教育学部, 講師 (90594698)
宮木 秀雄 山口学芸大学, 教育学部, 講師 (30710785)
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| 研究期間 (年度) |
2014-04-01 – 2017-03-31
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| キーワード | 教職実践演習の内容及び方法 / 履修カルテの運用・活用方法 / 教員養成スタンダードの内実 / 質問紙による調査研究 |
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| 研究実績の概要 |
本研究の目的は、教員養成の質保証に向けた教職実践演習のモデルを開発することである。
具体的には、小学校教員養成系大学・学部の教職志望学生・大学教員・大学事務職員を対象とした質問紙調査（調査①）及び、先駆的に教職実践演習を行っている国内の教員養成系大学・学部や、先進的な教員養成プログラムを展開している国外の教員養成系大学・学部を対象とした訪問調査（調査②）を行う。それら調査によって得られたデータを量的・質的に分析し、教職実践演習が教職志望学生の「最小限必要な資質能力」の形成に及ぼす影響等を多角的に明らかにする。さらに、得られた知見をもとに、教職志望学生の「最小限必要な資質能力」形成に資する効果的な教職実践演習のモデルを開発・提案することを目指している。
平成26年度（1年目）は、教職実践演習に関連する先行研究や文献をレビューし、研究分担者（2名）との協議を通じて、「教職実践演習の内容及び方法」、「履修カルテの運用・活用方法」、「教員養成スタンダードの内実」の現状と課題を、サプライサイド（小学校教員養成系大学・学部）の視点から把握する必要性を指摘できた。そこで、上述の協議を踏まえ、「教職実践演習の内容及び方法」、「履修カルテの運用・活用方法」、「教員養成スタンダードの内実」に関する調査項目を作成し、2015年3月初旬に国公私立の小学校教員養成系大学・学部約200校（大学教員1名ないし2名と事務職員1名ないし2名）を対象に調査を行った。その結果、大学教員82名、事務職員52名から回答を得ることができた。
今後は、得られたサプライサイドの視点から教職実践演習の全国的な現状や特徴について統計分析を通じて量的に検討する。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
本研究は、研究代表者と研究分担者2名の計3名で、質問紙調査（調査①）と訪問調査（調査②）の2つを進めている。
平成26年度（１年目）は、調査①の量的な調査については予定どおり実施することができた。しかしながら、研究分担者2名が平成26年度より他大学へ異動したため、スケジュール調整が難しくなり、調査②の先駆的に教職実践演習を行っている国内の教員養成系大学・学部や、先進的な教員養成プログラムを展開している国外の教員養成系大学・学部を対象とした訪問調査を予定どおり実施することはできなかった。そこで、研究分担者には、新しい所属校の教職実践演習の内容及び方法、履修カルテの運用・活用方法、教員養成スタンダードの内実について情報収集してもらい、訪問調査を実施する上で必要なインタビュー内容の実施方法ついて検討してもらうなどの対応をとった。
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| 今後の研究の推進方策 |
平成27年度（2年目）は、以下のように研究を進める予定である。まず、平成26年度（１年目）に国公私立の小学校教員養成系大学・学部大学教員と事務職員を対象に行った調査によって得られたデータを統計分析し、「教職実践演習の内容及び方法」、「履修カルテの運用・活用方法」、「教員養成スタンダードの内実」の全国的な現状や特徴について量的に検討する。さらに、学会発表や学術雑誌、研究紀要への投稿等を通じて中間報告を行い、本研究計画及び研究方法を精緻化する。
つづいて、1年目に行った調査の結果等を踏まえ、必要に応じて質問紙及びインタビューの内容や実施方法について見直し研究を進める予定である。調査①では、教職実践演習の内容及び方法、履修カルテの運用・活用方法、教員養成スタンダードの内実に関する質問紙を再構成し、平成26・27年度の調査②の調査対象となっている教員養成系大学・学部の4年生を対象に調査を行う。デマンドサイドの視点から教職実践演習の現状や特徴について統計分析を通じて量的に検討する予定である。調査②では、教職実践演習や履修カルテ、教員養成スタンダードについて先駆的に取り組んでいる国内の大学を中心に訪問調査を実施し、教職実践演習の内容及び方法、履修カルテの運用・活用方法、教員養成スタンダードの内実について、関係者からインタビューを行い、テキストマイニングを用いて質的に検討する。さらに、国外ではポートフォリオやスタンダードを運用・活用した教員養成プログラムの展開が主流となっていることから、アメリカの教員養成ランキング上位に輝いている大学や、イギリスの学校評価機関OFSTEDから高い評価を受けている大学に訪問調査を実施し、先進的な取り組みについて情報・資料収集を行う予定である。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
先述したように、平成26年度（１年目）は、研究分担者2名が平成26年度より他大学へ異動したため、スケジュール調整が難しくなり、調査②の先駆的に教職実践演習を行っている国内の教員養成系大学・学部や、先進的な教員養成プログラムを展開している国外の教員養成系大学・学部を対象とした訪問調査を予定どおり実施することができなかった。また、国公私立の小学校教員養成系大学・学部（大学教員と事務職員）を対象に行った質問紙調査（調査①）を2015年3月初旬に実施したため、データ入力等の作業は次年度に繰り越すこととなった。以上の理由により次年度使用額が生じた。
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| 次年度使用額の使用計画 |
次年度使用額については、研究分担者らとの連携をより一層密にして、先駆的に教職実践演習を行っている国内の教員養成系大学・学部や、先進的な教員養成プログラムを展開している国外の教員養成系大学・学部を対象とした訪問調査を実施し、計画的に執行する予定である。また、2015年3月初旬に実施した質問紙調査のデータ入力を早急に執行する予定である。
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