| 研究課題/領域番号 |
26381145
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| 研究機関 | 学習院大学 |
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研究代表者 |
篠田 雅人 学習院大学, 付置研究所, その他 (60601234)
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| 研究分担者 |
佐藤 学 学習院大学, 文学部, 教授 (70135424)
小島 和男 学習院大学, 文学部, 准教授 (80383545)
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| 研究期間 (年度) |
2014-04-01 – 2017-03-31
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| キーワード | 人文科学系 / 学士課程教育 / 卒業論文 / レリバンス / 質問紙調査 |
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| 研究実績の概要 |
人文科学系学科の教育・学習成果について検証を試みた学習院大学調査により、カリキュラムとしての「卒業論文の重要性」と卒業論文執筆による「学生の成長感」が確認された。そこで、本研究では、人文科学系学士課程教育のカリキュラムの順次制に着目したうえで、その集大成である卒業論文の執筆前後における学生の成長感の規定要因を明らかにするとともに、学士課程教育における教育成果・学習経験と卒業後における社会とのレリバンスを検証することを目的としている。
これにより、「大学教育は役に立たない」という言説の中でも特に風当たりの強い人文科学系学士課程教育について、知識・能力の修得という観点から教育成果・学習経験が有効に機能していることを示し、人文科学系学士課程教育の質保証議論に資することを目指すものである。
平成27年度に実施を予定していた学習院大学文学部を含む人文科学系学科（主として実社会とのレリバンスが比較的弱いとされている哲学・史学系を想定）の３年生を対象として実施予定だった「３年生調査」については、先行研究の学習院大学調査の結果に加え、学習院大学自体が学習成果を検証するための「在学生調査」を平成27年度から全学年に実施することになったことを鑑み、回答対象者となる学生の調査に対する重複感と負担感の軽減を検討した結果、平成26年度に引き続き実施を見送ることとなった。また、平成27年度に実施予定であった「卒業生調査」についても、学習院大学自体が大規模な卒業生調査を実施することとなったことから、同様の観点から実施を見送ることとなった。
以上の関係から、学習院大学以外に対する調査の実施も見送り、学習院大学からのデータ提供の可能性を模索するとともに、学習院大学以外の大学を含め、「３年生調査」の追跡調査である「４年生調査」についても、スライドすることが必要となったため、平成29年度実施に先送りすることとした。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
当初計画で平成26年度に実施予定だった「３年生調査」・「卒業生調査」を平成27年度にスライドして実施する予定としたものの、結果として平成27年度実施も見送ることとなった。「３年生調査」の追跡調査である「４年生調査」についても、当初計画の平成27年度から平成29年度の実施に連動して変更することとなったことから、進捗状況としては遅れていると評価せざるを得ない。
しかし、平成27年度に学習院大学自体が実施した「在学生調査」・「卒業生調査」のデータ提供が認められる場合は、研究の進捗状況としては必ずしも遅れているという状況にはならない。また、調査費用の観点からも、学習院大学以外の大学に対する調査のみ実施するということも十分検討に値することから、全体の研究計画を平成28年度早期に見直し、最終的には、研究期間を１年延長し、平成29年度での研究完了を目指すこととしたい。
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| 今後の研究の推進方策 |
平成27年度に学習院大学自体が実施した「在学生調査」・「卒業生調査」のデータ提供を申請し、認められた場合は、調査費用の観点からも、学習院大学以外の大学に対する調査のみ実施することとしたい。そのためにも、平成28年度早期に全体の研究計画を見直し、適切な対応をとることとしたい。ただし、その場合であっても、最終的には、研究期間を１年延長し、平成29年度での研究完了を目指すこととなる。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
当初計画で平成26年度に実施予定だった「３年生調査」・「卒業生調査」を平成27年度実施にスライドしたものの、結果として平成27年度実施も見送ることとなった。それに連動して、「３年生調査」の追跡調査である「４年生調査」についても、当初計画の平成27年度から平成29年度実施とせざるを得なくなったため。
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| 次年度使用額の使用計画 |
平成27年度に学習院大学自体が実施した「在学生調査」・「卒業生調査」のデータ提供を申請し、認められた場合は、調査費用の観点からも、学習院大学以外の大学に対する調査のみ実施することとしたい。具体的には、平成28年度に「３年生調査」・「卒業生調査」を、平成29年度に、「３年生調査」の追跡調査である「４年生調査」を実施することとする。円滑な研究遂行のため、研究期間を１年延長し、平成29年度での研究完了を目指す。
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