| 研究課題/領域番号 |
26381146
|
|---|
| 研究機関 | 国際基督教大学 |
|---|
研究代表者 |
笹岡 幹子(西村幹子) 国際基督教大学, 教養学部, 上級准教授 (20432552)
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
2014-04-01 – 2018-03-31
|
| キーワード | 学校運営 / 初等教育 / アフリカ / 社会関係資本 / 参加 / 教育の質 |
|---|
| 研究実績の概要 |
親・コミュニティの学校参加に関する類型化のための先行研究レビューを行い、その際に必要となる要素を抽出した。また、「教育成果のためのシステム評価およびベンチマーキング」等のデータを用い、親・コミュニティの学校運営への参加の度合いや情報共有の度合と教育の質の関連を確認した。これらを踏まえ、2015年度の本格調査に向け、理論的枠組みの再構築を行い、現地調査において注目すべき点を整理、論文として発表し,た。さらに、親への調査に当り、より多様な社会経済的背景をもつ親にアクセスするため、調査対象を学校だけでなく世帯にも拡大することを検討した。
|
| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
当初の予定通り、先行研究レビュー、研究協力者との打ち合わせ、理論的枠組みの検討を行うことができたため。ただし、2015年度に実施する本格調査のデザインについては、学校を基準にした調査と世帯を基準にした調査の2つの方策を取ることとなったため、その実施可能性の検討や方策を検討する必要性が生じ、学会発表のタイミングが2015年度にずれ込んだ。
|
| 今後の研究の推進方策 |
2015年度は、ケニヤおよびブルキナファソにおいて、親・住民の学校参加の実態と学校における子どもの学習状況を把握する。学校を単位とした場合、比較的積極的な親・住民の意見のみを聴取することとなるため、学校を単位とした調査と世帯を単位とした調査を併用することで、データの妥当性を図る。また、当初計画にはなかった世帯を単位とした調査を実施するに当たっては、世帯を対象にした学力調査を実施しているNGOと協力し、その調査に同行する等、アフリカ側の実施体制に配慮しながら、現地の研究協力者とともに慎重に調査を行う予定である。
|
| 次年度使用額が生じた理由 |
当初、アフリカの研究協力者に対し専門的知見の提供として謝金を支払う予定であったが、次年度の現地調査を実施する段階で支払うこととなったため。また、学会発表が2015年度春にずれ込んだため。
|
| 次年度使用額の使用計画 |
ケニアおよびブルキナファソにおける現地調査にかかる専門的知見の提供および通訳への謝金および2015年春の日本比較教育学会参加費に使用する。
|
