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2014 年度 実施状況報告書

高等学校数学科における活用力育成をめざした教材の開発と指導に関する研究

研究課題

研究課題/領域番号 26381193
研究機関静岡大学

研究代表者

熊倉 啓之  静岡大学, 教育学部, 教授 (00377706)

研究分担者 國宗 進  静岡大学, 教育学部, 教授 (50214979)
松元 新一郎  静岡大学, 教育学部, 教授 (40447660)
研究期間 (年度) 2014-04-01 – 2017-03-31
キーワード数学教育 / 活用力 / 教材開発 / フィンランド
研究実績の概要

本研究の目的は,フィンランドの数学教科書等の教材を詳細に分析して,それらの結果を踏まえて,活用力を育成する効果的な数学教材を開発して実践し,活用力育成に関わる指導の改善の提言を行うことである。そのために,1年次は次の通りに研究を推進した。
まず,研究分担者として大学研究者2名,研究協力者として高等学校教員5名で構成される研究グループを組織した。そして,第1回全体会を実施して(7月),研究の概要と3年間の研究の進め方について説明・検討し,全体で共通理解を図った。
次に,研究分担者とともにフィンランドを訪問して(9月),高等学校の数学教科書等の教材を収集するとともに,教科書を活用した授業も視察した。また,教科書著者である大学研究者(ヘルシンキ大学,タンペレ大学)を訪問し,教材の内容や指導法について議論した。
次に,収集した教科書等のフィンランドの教材を日本語に翻訳した上で分析し,部分的ではあるが,教材集を作成した。教材集の内容は,主に関数に関する内容である。
さらに,作成した教材集等を参考に活用力育成を目指した指導案を作成し,2年次以降に実施予定であった授業実践を試行的に2回実施した(11月,1月)。1回目の授業は,数学Aの確率の内容で,また2回目の授業は,数学Bの数列の内容で実施した。2回の実践を通して,活用力育成という観点からの効果的な教材開発と指導展開に対して,成果と課題を明らかにすることができた。また,2回の授業実践の際に,ほとんどの研究メンバーが集まることができたため,授業検討後に第2回および第3回の全体会を行い,研究の方向性の確認と,次年度に向けての研究計画について議論することができた。

現在までの達成度 (区分)
現在までの達成度 (区分)

2: おおむね順調に進展している

理由

1年次の計画は,次の4点であった。
1 研究グループを組織し,活用力育成のための教材開発に関する検討を行う。
2 フィンランドを訪問し,教科書等の教材を収集するとともに,教科書の著者等とインタビュー調査を行う。
3 収集したフィンランドの教材を分析するとともに,分析した教材を全体で共有して,日本で利用できる効果的な教材として開発して,教材集を作成する。
1~3について,概ね順調に研究を推進することができたが,3の教材の分析については,まだ部分的である。一方で,2年次以降に計画していた授業実践を試行的に2回行うことができたことは大きい。2年次以降に引き続き行う授業実践につなげることができた。

今後の研究の推進方策

2年次以降は,次の点について研究を推進していく予定である。
1 フィンランドでの教材収集についてはほぼ完了したので,収集した教材の分析を継続して行い,教材集をより充実したものにする。
2 教材集を参考に指導案を検討・作成して,2年次は授業実践を3回行い,教材や指導展開について検証を行う。
3 3年次には,それまでの研究成果を踏まえて,活用力育成に関わる指導の改善の提言を行い,研究成果を学会等で発表する。

次年度使用額が生じた理由

フィンランドの教科書等の教材の日本語への翻訳料を予定していたが,辞書で翻訳を進めたため,翻訳料は使用しなかった。

次年度使用額の使用計画

翻訳作業については,辞書のみで進められる見通しである。一方で,研究テーマに関わる参考図書等の購入費に充てる計画である。

  • 研究成果

    (2件)

すべて 2015 2014

すべて 雑誌論文 (1件) (うち査読あり 1件、 オープンアクセス 1件) 学会発表 (1件)

  • [雑誌論文] 学ぶ意義を重視した数列の指導に関する考察2015

    • 著者名/発表者名
      熊倉啓之
    • 雑誌名

      静岡大学教育実践総合センター紀要

      巻: 24 ページ: 33-42

    • 査読あり / オープンアクセス
  • [学会発表] 「概念拡張的意義」を重視した数列の指導に関する考察2014

    • 著者名/発表者名
      熊倉啓之
    • 学会等名
      日本数学教育学会
    • 発表場所
      熊本大学(熊本県)
    • 年月日
      2014-11-08 – 2014-11-09

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公開日: 2016-05-27  

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