| 研究課題/領域番号 |
26381257
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| 研究機関 | 上越教育大学 |
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研究代表者 |
迎 勝彦 上越教育大学, 学校教育研究科(研究院), 准教授 (50303194)
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| 研究分担者 |
寺島 徹 桜花学園大学, 公私立大学の部局等, 准教授 (30410880)
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| 研究期間 (年度) |
2014-04-01 – 2018-03-31
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| キーワード | 連句・付け句 / 韻文教材 / 教材開発 / 国語科教育学 / 学校現場との連携 / 内面化モデル |
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| 研究実績の概要 |
「連句」「付け句」を小学校国語教育における新たな素材として用いることを提案し、その教育的効果を明らかにすることを目的として本年度の研究を進めた。とくに、先行研究の収集・整理及び検討による基礎的な作業を踏まえながら本研究の理論的枠組みを構築し、「連句」「付け句」を小学校国語教育における新たな素材として用いることの可能性とその教育的効果について検討を加えた。また、学校現場との連携・協力体制を築きながら、検証授業の構想を行うことを研究の柱とした。本年度の具体的な研究実績は以下の通りである。
１．先行研究の収集・整理及び検討
小学校高学年段階における「付け句」の創作時及び創作後における相互交流のあり方、実際的な支援・指導方法について理論化をはかるとともに、連句系教材の小学校教育現場への応用可能性を検証する上で必要となる先行研究を収集し、検討を加えた。小学校教材としての３つの可能性（他者の出した前句へ付けることにより、双方向性のやりとりが生じ、コミュニケーション能力を養うことができること／小説・説明文にみられるような因果・説明関係に縛られない詩的表現を味わうことができること／中世以来の連歌をベースとすることで、学習指導要領が重視している「古典に親しむ態度」を自然に身につけることが可能であること）を明らかにしながら、連句・付け句の表現教材としての有用性について検証を加えた（次年度に継続）。
２．検証授業実施に向けた学校現場との連携・協力体制の構築
「連句」「付け句」といった古典俳諧を小学校段階において教材化する際の課題や問題点を探り、その応用可能性を明らかにすることをねらいとするために、27年度中に検証授業を実施することとした。そのための教材化研究を行うとともに、愛知県内の公立小学校（1校）との連携、協力関係作りを行った。平成27年6～7月に俳句の授業、10月に連句の授業を行う予定である。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
先行研究の収集と整理、検討による基礎的な作業については順調に進展している。また、この作業を踏まえた「連句」「付け句」を小学校国語教育における新たな素材として用いることの可能性、その教育的効果についての検討と、教材化を図るための理論的枠組みの構築についても順調に進展している。なお、本年度の途中までは、韻文教材の開発にあたり、小学校現場の教員に対する意識調査を実施することを予定していたが、先行研究の調査により、その成果に基づいて研究を進めるという形に方針を変更した。よって、先行研究に基づく基礎研究にはこうした意識調査等の検討も含まれる。また、学校現場との連携・協力体制の構築と検証授業の構想についても順調に進展している。
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| 今後の研究の推進方策 |
まず、初年度の成果を受けた形で進め、「連句」「付け句」の教材化に関する基礎的研究の成果をふまえながら、本研究の目的に沿った授業手法の確立と教材開発に関する仮説的提案を行う。また、当初予定をしていた検証授業（平成28年度に予定）の一部を本年度にも実施することとし、「連句」「付け句」の教材化に関する基礎データを収集する。年度前半で検証授業の構想及び計画の立案を行うとともに、仮説的に考案した授業手法の応用可能性及び開発した連句系教材の有効性を吟味するための授業分析システムの構築を進めていくようにしたい。また、この検証授業を十全に行うためにも、小学校側（愛知県）の研究協力者との研究体制を随時整備していく必要がある。28年度には新潟県内でも検証授業を実施できるよう、研究協力体制の整備にもさらに力を入れたい。
次に、認知論的な視点から、考案した授業手法に検討・検証を加え、韻文の創作と批評過程における学習者個々の思考過程の内面化モデルを仮説的に作成し、これを学習者把握のための指標とすることの妥当性、有効性を明らかにするための検討を行っていく。具体的には、創作した作品（あるいは創作途中の作品）に対し、学習者が互いにメタ的な視点を用いて相互交流を深め、創作行為そのものを対象化し、自己評価や相互評価にまで学習活動を展開できるような学習モデルを具体化したい。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
当初の計画では、小学校現場の教員に対する意識調査を実施することを予定していたが、先行研究の調査に基づいて研究を進めるという形に方針を変更したため、アンケート調査を行う上で必要になる作業（郵送、資料整理等の研究補助費用）について、その費用の支出がなかった。
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| 次年度使用額の使用計画 |
平成27年度は、平成28年度に実施予定であった実地調査を一部前倒しして行う予定（愛知県内の小学校で検証授業を実施する予定）を立てており、このための打ち合わせ、会議、検証授業等に関わる旅費に加え、研究協力者へ支払う謝金が必要になる。授業分析時に必要になる研究補助費用等の人件費とともに、教材化研究や学習モデル（内面化モデル）の構築等、先行研究の整理に必要になる人件費と合わせて平成27年度に使用することとしたい。
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