研究課題/領域番号 |
26381257
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研究機関 | 上越教育大学 |
研究代表者 |
迎 勝彦 上越教育大学, 学校教育研究科(研究院), 准教授 (50303194)
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研究分担者 |
寺島 徹 金城学院大学, 人間科学部, 教授 (30410880)
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研究期間 (年度) |
2014-04-01 – 2018-03-31
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キーワード | 韻文教材 / 連句・付け句 / 教材開発 / 国語科教育学 / 学校現場との連携 / 内面化モデル |
研究実績の概要 |
本研究は、「連句」「付け句」を小学校国語教育における新たな素材として用いることを提案し、その教育的効果を明らかにすることを目的としている。とくに本年度は、前年度に行った先行研究の検討を踏まえて研究推進上の理論的枠組みを構築し、「連句」「付け句」を小学校国語教育における新たな素材として用いることの可能性、その教育的効果について検討を加え、その上で、学校現場との連携・協力体制を築きながら検証授業を実施した。 本年度の具体的な研究実績は以下の通り。 1,小学校高学年段階における「付け句」の創作時及び創作後における相互交流のあり方、実際的な支援・指導方法について理論化をはかった。連句系教材の小学校教育現場への応用可能性の検証も行っている。 2,検証授業の構想と実施:「連句」「付け句」といった古典俳諧を小学校段階において教材化する際の課題や問題点を探り、その応用可能性を明らかにすることをねらいとして、平成27年11月に検証授業を実施した。愛知県内の公立小学校と連携、協力関係作りを行いながら、連句・付け句の表現教材としての有用性について検証を加えるために、とくに教材化研究を重視しながら、「付け句」の創作時及び創作後における相互交流のあり方、実際的な支援・指導方法について理論的な検証についても分析できるような工夫(教材開発)を行っている。 3,学習記録のデータベース化:(1)録画機器による授業記録の収集とインタビュー記録の収集、および単元のなかで用いた全ての学習記録(ワークシートへの書き込み、プリント等)の収集を目的としたデータ収集を行った。(2)収録した学習記録をデータベース化した。データベースへの入力、作成作業にあたっては、入力補助員(学部学生及び大学院生)に入力補助を依頼した(一部28年度へ継続)。次年度は、ここで得たデータに基づき分析・考察を行う。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
先行研究の収集と整理、検討による基礎的な作業を踏まえた「連句」「付け句」を小学校国語教育における新たな素材として用いることの可能性、その教育的効果について検討と、教材化を図るための理論的枠組みの構築についても順調に進展している。本年度はとくに、この理論的枠組みに基づく韻文教材の開発と実地による検証を柱とした。これについても、愛知県内の学校現場(小学校)との連携・協力体制の構築をはかりながら第6学年3クラス分を対象として検証授業を実施しており、順調に進展していると言える。なお、本年度は合わせて、収集した学習記録のデータベース化も行っている。
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今後の研究の推進方策 |
まず、前年度の成果を受けた形で進め、「連句」「付け句」の教材化に関する基礎的研究の成果をふまえながら、本研究の目的に沿った授業手法の確立と教材開発に関する理論構築を引き続き行う。また、28年度に一部予定をしていた検証授業については、本年度に合わせて実施することができたため、28年度は本年度に実施した検証授業における学習記録のデータベース化を行う(27年度より継続)とともに、考案した教材(韻文教材)の小学校での適用可能性について学習者の実態分析と合わせて検証を加えていく。学習者の実態調査の方法と実態分析の方法の検討と確立についても28年度の課題としたい。とくに、「連句」「付け句」の教材化については、27年度に実施した授業の実態に基づきながら、仮説的に考案した授業手法の応用可能性及び開発した連句系教材の有効性を吟味するようにしたい。 次に、27年度に引き続き、認知論的な視点から、考案した授業手法に検討・検証を加え、韻文の創作と批評過程における学習者個々の思考過程の内面化モデルを仮説的に作成し、これを学習者把握のための指標とすることの妥当性、有効性を明らかにするための検討を行っていく。具体的には、創作した作品(あるいは創作途中の作品)に対し、学習者が互いにメタ的な視点を用いて相互交流を深め、創作行為そのものを対象化し、自己評価や相互評価にまで学習活動を展開できるような学習モデルを具体化する。
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次年度使用額が生じた理由 |
昨年度の計画では、認知論的な視点から、考案した授業手法に検討・検証を加え、韻文の創作と批評過程における学習者個々の思考過程の内面化モデルを仮説的に作成し、これを学習者把握のための指標とすることの妥当性、有効性を明らかにするための検討を行うことを研究の柱としていたが、27年度は検証授業の構想とその実施を中心に行う結果となった。次年度は、こうした学習モデル(内面化モデル)の構築等、先行研究の整理に必要になる人件費が必要になる。加えて、27年度に実施した検証授業の内容を詳細に分析・検証する必要があり、また学習記録のデータベース化も27年度に引き続き行う必要がある。
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次年度使用額の使用計画 |
本研究の目的に沿った内面かモデルの構築と検証授業の分析に関わる研究打ち合わせ、研究会議、検証授業の分析等に関わる旅費に加え、授業分析時に必要になる研究補助費用等の人件費とともに28年度に合わせて使用することとしたい。なお、次年度にはここまでの研究の内容を一部論文として発表する計画を立てている。このための、研究会議等の旅費等も必要になることが見込まれる。
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