| 研究課題/領域番号 |
26381334
|
|---|
| 研究機関 | 大阪教育大学 |
|---|
研究代表者 |
家近 早苗 大阪教育大学, その他の研究科, 教授 (40439005)
|
|---|
| 研究分担者 |
渡邊 弥生 法政大学, 文学部, 教授 (00210956)
田村 修一 創価大学, その他の研究科, 教授 (00442020)
柘植 雅義 筑波大学, 人間総合科学研究科(系), 教授 (20271497)
石隈 利紀 筑波大学, 学内共同利用施設等, その他 (50232278)
花熊 暁 愛媛大学, 教育学部, 教授 (60172946)
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
2014-04-01 – 2017-03-31
|
| キーワード | いじめ / 予防教育 / 校内委員会 / Ｐ３Ｒ / ＰＯＰ / Green Zone |
|---|
| 研究実績の概要 |
平成27年度は、研究代表者・研究分担者による、「P3Rモデル(Promoting Positive Peer Relationships）」と「POPモデル(Power of Play)」についての検討を行い、教師はいじめをどのようにとらえるのかという実態把握をすることを計画していた。文献及び先行研究から各モデルについて検討した結果、「P3Rモデル」については、日本の学校では、道徳の時間を活用して児童生徒に教育できる可能性が示された。また、「POPモデル」については、学校の休み時間を活用して実施可能であり、研究代表者・研究分担者が所属する大学院生への教育を行うことで実施可能であることが示された。
平成27年度10月より大阪府内の小学校において、児童の実態把握と教職員の意識について把握するためのインタビューを実施し、米国のプログラムを直接導入するよりも、学校や文化、いじめに対する基準などが欧米とは異なることを踏まえて、日本の学校に適合しやすいモデルの検討も必要であることが理解できた。また上述の小学校では、教師と協力してモデルを実施することの同意を得ることができた。
そこでプログラムについてさらに検討するために、平成28年3月、米国バージニア州にあるNCPCV(National Center for the Prevention of Community Violence）を訪問し、いじめに関するプログラムである「Green Zone」に関する情報を収集した。その結果、「P3Rモデル」「POPモデル」に加え「Green Zone」の方法を統合してプログラムの概要を作成することができた。また、効果測定についても項目を設定することができたため、平成28年度は、研究協力校教師とプログラムの詳細について検討した後、プラグラムを実施することができるようになった。
|
| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
平成27年度は、研究協力校の校内委員会において、教師による「P3Rモデル」「POPモデル」の検討・開発、研究協力校のいじめ場面・課題・リスク要因及び児童生徒の教育的プログラムについて検討することを計画していた。しかし、「P3Rモデル」「POPモデル」について検討するプロセスで、教材を活用して児童生徒に対するいじめ教育を行うだけでなく、教師のいじめに対する指導方法を具体的に検討することの必要性と、児童生徒が自ら考え、行動修正ができる予防的な方法について検討する必要がでてきた。そこで、米国のNCPCVを訪問していじめに関する新しいプログラムを取り入れて、研究協力校で実施するプログラムを再構成することにした。その情報収集に時間を割いたことから若干の遅れが生じている。
また平成26年度に研究代表者の所属機関が千葉県から大阪府にかわったことに伴い研究協力校との連携が難しくなり、そのために生じていた遅れについては新たに大阪府での研究協力校を得ることができたために取り戻すことができている。
|
| 今後の研究の推進方策 |
平成27年度は、「P3Rモデル」「POPモデル」の導入を前提としたプログラムの開発と研究協力校のいじめ場面・課題・リスク要因及び児童生徒の教育的プログラムについて検討することを計画していた。プログラムについては、さらに「Green Zone」の考え方を加えることで研究協力校の同意も得られ、実施可能なものとなった。また、教師に対するインタビューから、効果測定用の質問項目を設定することができた。
そこで平成28年度は、研究協力校でのプログラムの実施と効果測定を行い、その結果について検討する計画を立てている。平成28年５月～８月に①研究協力校の教師に対するいじめ予防の教育・研修を行い、具体的ないじめのとらえ方、学校生活の場面での子どもへの教育・指導方法について教師に対する研修を行う。また、②教師の意見を取り入れることで研究協力校の実態にあったプログラムについて検討する。平成28年９月～12月には、③教師が研修から学んだいじめへの対応方法と児童生徒への関わり方を実践し、その効果を測定する。同時に大学院生にを対象に「POPモデル」を使った休み時間への介入について教育した後に、研究協力校で実施する。平成29年１月～２月には、④実施したプログラムの結果について検討し、研究全体の統括と報告を行う計画である。
以上述べた研究は、すでに準備のできている大阪府の小学校で実施する予定であるが、高知県の小中一貫校においても実施できる可能性があることから、さらに学校をふやして実践することも検討中である。
|
| 次年度使用額が生じた理由 |
研究代表者の所属機関がかわったことに伴い、予定していた研究協力校への定期的な訪問ができなくなり、平成26年度の計画に遅れが生じていた。そのため、平成27年6月に予定していたISPA（International School Psychology Assosiation)での学会発表を取りやめることにした。そこで、計画していた交通費、宿泊費等を使用することができず、次年度使用額が生じることとなった。
|
| 次年度使用額の使用計画 |
平成28年7月にオランダで行われるISPA（International School Psychology Assosiation)の大会に参加し、いじめに対する各国の情報を収集することで使用する予定である。
|
