| 研究課題/領域番号 |
26400453
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| 研究機関 | 京都大学 |
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研究代表者 |
福田 洋一 京都大学, 理学研究科, 教授 (30133854)
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| 研究期間 (年度) |
2014-04-01 – 2018-03-31
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| キーワード | 衛星重力 / 衛星高度計 / 氷床変動 / 重力異常 / 基盤地形 / ＧＩＡ / エンダービーランド / 東南極 |
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| 研究実績の概要 |
本研究では、衛星重力データおよび衛星高度計データに、大気気候モデルや地上での測地・地形・雪氷データなどを組み合わせることにより、東南極・エンダービーランドでの流域スケールの氷床質量変動を高分解能で捉えるとともに、地上でのGNSSや重力データなども用いることで、氷床変動がどのように起こっているかを明らかにすることを目的としている。
一般に、南極氷床の質量収支の研究で用いられる衛星重力データについてはGIAモデル補正に関する曖昧さ、衛星高度計データについては表層の積雪やフィルンの密度に関する曖昧さ、また、気候モデルについてもキャリブレーションに関する曖昧さなどがあるため、これらのデータを組み合わせることで、その曖昧さを減らすとともに、定量的な精度見積を与えることが重要である。
そこで、今年度の研究では、特に顕著な増加傾向が見られる2008年から2010年の質量収支に着目し、この変動がこの期間の降雪量の増加で説明可能なのか、あるいは白瀬氷河の流量の変化（水平方向の流出入量変化）を伴っているのかを、表面フィルン層の質量収支モデルおよびレーダー衛星高度計による表面高度変化データとの比較から検討を行った。
その結果、変動はほぼ降雪量増加のみで説明可能であり、水平方向の流出入変化はほとんどないか、あるいは存在するとしても、GIAモデルの誤差と同程度であることが判明した。さらに、本研究では、衛星データやモデルデータとは独立な日本南極観測隊による雪尺観測データとの比較も行い、上記結果が妥当であることを示した。
これらの結果については、日本測地学会講演会、極域科学シンポジウムで発表を行っており、現在、さらに追加の解析を行うとともに、投稿論文の作成準備中である。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
当初予定では、昨年までの研究成果ならびに上記研究実績の概要に記載の内容について、研究発表を行うと共に研究論文を作成し、投稿予定であった。しかしながら、本年度になって、日本南極隊による雪尺観測データの提供を受け、そのデータとの比較を実施したこと、さらに、白瀬氷河下流域でのGNSSブイを用いた氷河流速の実測データなども利用できるようになったことから、さらにこれらのデータも考慮に入れ、本研究のまとめを行うこととした。このため、予定していた論文発表にはいたらず、研究の進捗状況としてはやや遅れた状態となっている。
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| 今後の研究の推進方策 |
当初予定より研究期間を１年延長したことにより、今後の研究では、研究成果のまとめを第１に、新たに利用可能となったデータを含め、これまでの研究内容の見直しを行った上で、論文の作成に注力する方針である。具体的には、衛星重力データ、衛星高度計データ、表面質量収支データについて最新のものを利用し、これまでの成果内容の確認を行うとともに、白瀬氷河周辺で使用可能となった雪尺データやGNSSによる流速データを合わせた白瀬氷河周辺での質量収支の検討を行う。特に、2008年から2011年頃にかけて、この地域では大きな質量増加が観測されており、他の時期のデータとも比較を行いながら、そのメカニズムについて検討を行う。
また、将来の研究につなぐため、連携研究者や関連研究者の協力を得ながら、SAR画像や他のリモートセンシング画像も用い、変動パターンの地理的、地形的特徴についての検討を行い、質量変動のメカニズム解明を目指したより詳細な空間変動パターンの解析を中心に実施する。さらに氷床質量変動と昭和基地周辺での超伝導重力観測データや宇宙測地観測による位置変化データとの比較についても検討する。
これらの結果について、本年度開催が予定されている国内外の学会・シンポジウムで発表を行うとともに論文執筆を進める。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
今年度は、これまでの研究をまとめ、特に白瀬氷河周辺での質量増加が顕著であった2008-2010年について、衛星データやモデルデータに加え、日本南極観測隊による雪尺等の地表データも利用した研究を実施したが、最終的な論文作成までに至らなかった。このため、研究期間を１年延長し、特に地上データの利用が可能となったことを踏まえ、これまでの研究内容について見直しを行うとともに、追加での解析や、資料収集、研究打合せ、成果公表等を次年度に実施することとした。
これらの変更に伴い、国内での連携研究者、研究協力者との打合せに関する国内旅費、資料整理謝金、成果の公表に関連した経費の支出を行うため、次年度使用額が生じた。
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| 次年度使用額の使用計画 |
上記理由のとおり、特にこれまでの成果のまとめを中心として、連携研究者や研究協力者との研究打ち合わせ、資料収集等をより活発に行う。また、成果の公表として、国内の学会・研究会等での発表に加え、外国での学会での成果報告を予定しており、最終成果について論文投稿の予定である。
本年度の研究費は、これらの会議出席・打合せ等の旅費、データ整理等の謝金、会議の参加料、論文投稿料等に使用する。
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