| 研究課題/領域番号 |
26420631
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| 研究機関 | 関西学院大学 |
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研究代表者 |
客野 尚志 関西学院大学, 総合政策学部, 教授 (80322725)
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| 研究期間 (年度) |
2014-04-01 – 2017-03-31
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| キーワード | 空間統計モデル開発 / GIS / 地理データ / 社会統計データ / ベイズモデル |
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| 研究実績の概要 |
本研究は、空間統計学の手法に基づく確率モデルを用いて、局所的な土地利用変化が長期的に周辺土地利用変化に与える影響を推定することを目的とする．このことにより、都市化の気候変化に対するインパクトを評価するための手法の開発に寄与することが可能となるとともに、その成果を環境共生時代の都市政策、都市計画の立案に応用することが期待される．特に、今年度の作業については次の点にまとめることができる．
１.モデル解析に向けた各種空間統計情報の整備と処理：京阪神地域を調査対象に設定し、調査年度として2005年と2010年を設定した．それぞれの年度の対象地域における、国勢調査や事業所統計などから各種社会統計データを収集し、また国土数値情報から地理状況、環境、行政に関連する地理情報データを収集し、それらを統計的に処理し、四次メッシュ単位で空間データを整理した．
２．近隣関係の数学的定型化：周辺の土地利用変化の影響の評価に際して、近隣関係を適切に数学的に表現する必要がある．この点において、空間近接の考慮の手法について、以下のモデル化と併せて検討し、既存の研究事例を精査しながら、検証に使用するための手法を絞り込んだ．
３．土地利用変化の空間的伝搬過程に関する確率モデルの開発：本研究の大きな特徴の一つが、近接性を考慮した土地利用変化モデルを構築することにある．近接性を考慮するためのモデルとして、空間経済学の文脈で提案されているモデルと、地球統計学の文脈で提案されているモデルがあるが、本研究では両者を組み合わせて、新たなモデルの開発をすることを目的の一つとしている．当該年度では代表的な手法に基づくモデルをPythonで実装し、それぞれを組み合わて、あるいは使い分けて使用するためのベースを整えた．特に、ベイズモデルに基づくモデリングが可能となるよう配慮しながら定型化した．
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
本来は、実際のデータを用いて、試行錯誤によりモデルの定型化を大きく進める予定であったが、現実には、実データを用いた検証と、そのフィードバックを通したモデルの開発が思う程に進まなかった．理由としては、まず第一に大学の各種の用務の時間が嵩み、当初想定した程度の研究時間を確保できなかったことがあげられる．また、研究に関する部分としては、実データがかなりの容量となり、モデルによる計算負荷が大きくなり、現状のままでのモデル適用が困難であり、計算の高速化と軽量化があらたな課題として浮上していることもあげられる．
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| 今後の研究の推進方策 |
今後の方針としては、実データを用いたモデルの検証と開発のサイクルを進めながら、土地利用変化の予測において、説明力と扱いやすさ、拡張性を備えた空間統計モデルを定型化することに注力する．そしてそれに目処がついた段階で土地利用変化と都市気候変化を関連付けて、当初の目的である、局所的な土地利用変化が都市気候化に与える影響を評価するための枠組みの提案につなげる．
今後の課題としては、時間の工夫により、研究時間を確保していくこと、さらに計算負荷の軽量化、高速化のための手法の検討を進めることがあげられる．前者については、大学の用務を適切に効率化して、研究を適切に進めるための努力をさらにすすめることが対策としてあげられる．後者の対策として、計算機科学の文献などをあたり、これに関する知見を深めること、それでも計算負荷が減らない場合には、対象メッシュの数を減らしたり、対象地域をブロック分割し、それぞれのブロックごとにモデルを適応することも検討することにより対処したい．
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| 次年度使用額が生じた理由 |
物品費として計上していた地図データが当初想定よりも安価で購入することができたこと、当初予定していたデータ整理のための人件費が結果的に発生しなかったことが、差額が発生した主な理由である．
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| 次年度使用額の使用計画 |
人件費については次年度に繰り越して執行する予定である．また現在査読が進んでいる論文の掲載料、また、今後投稿する論文の英文校閲のための費用などにおいて、新たに費用が発生する可能性がある．次年度使用額については、これらの経費として使用したいと考えている．
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