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1973年から2007年までの公共複合施設346事例を抽出し、この内、開設時の平面図が入手できた273事例の複合化タイプを分析した結果、フロア別の用途区分を基本に一部のフロアで複数の用途が配置されているタイプが126事例となり、約半数を占めることを明らかにした。
さらに、運用段階の機能変更28事例の詳細分析を行い、複合用途の融合化、単独用途化、一体的管理といった複合化を解消する変更が行われる機能変更特性を明らかにした。特に、先進的実験的な用途を導入した共用型複合施設は運用段階で機能変更要求が大きくなり、社会ニーズの変化への空間対応性が難しいことを実証した。
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