| 研究課題/領域番号 |
26430125
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| 研究機関 | 京都産業大学 |
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研究代表者 |
板野 直樹 京都産業大学, 総合生命科学部, 教授 (40257712)
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| 研究期間 (年度) |
2014-04-01 – 2017-03-31
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| キーワード | がん幹細胞 / ニッチ / ストレス耐性 / ヒアルロン酸 / 炎症 |
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| 研究実績の概要 |
本研究では、「がん幹細胞ニッチにおける変化が、異なったストレス耐性スペクトルを示す不均一ながん幹細胞の出現を促して、がん細胞集団に頑健性を賦与する」という仮説を立て、その検証を目指して研究に取り組んだ。
今年度は、ヒアルロン酸高産生乳がん発症マウスを用いて、がん幹細胞におけるヒアルロン酸産生の増加が、炎症反応を拡大してがん幹細胞ニッチを変化させる機構の解明を試みた。まず、ヒアルロン酸高産生と対照乳がん組織より、Hoechst33342色素の染色性を指標に、がん幹細胞成分を含むSP (Side population)細胞を分離した。SP細胞からCD44とCD24細胞表面抗原の発現を指標に、CD44high/CD24low乳がん幹細胞を樹立した。ヒアルロン酸高産生乳がんと対照乳がん組織から分離したがん幹細胞を用いて、mRNAを調製してプローブを作製し、アレイ解析によって遺伝子発現の網羅的解析を行った。そして、ヒアルロン酸依存的に発現変動する遺伝子候補を特定した。また、qRT-PCR法や培養上清を用いたELISA法により、分泌シグナル因子の発現をモニターした。そして、ヒアルロン酸刺激下にTGF-βとTNF-αの発現が亢進していることを明らかにした。今後、ニッチの質的変化が性質の異なるがん幹細胞の出現を誘導する機構の解明やニッチの多様性を喪失させる技術基盤の確立を通じて、本研究の目標達成を目指す予定である。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
平成２６年度に計画していた研究項目のうち「がん幹細胞ニッチの多様性を生み出すヒアルロン酸糖鎖の機能解析」については、研究計画に従って実験を進め、ヒアルロン酸高産生乳がんと対照乳がん組織から分離したがん幹細胞を用いて、遺伝子発現プロファイルを解析するなど、当初目標の一部を達成した。しかし、研究補助員の採用が不調に終わったことを受け、当初予定していた実験計画の一部についてその実施を次年度以降に見送った。以上の理由により、研究計画に若干の遅れが生じている。
今年度、実施を見送った研究内容は、「分泌シグナル因子の炎症細胞に対する作用を解析し、炎症の拡大がニッチの多様化に働く機構を解明する」研究であり、平成２７年度での実施を目指す。
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| 今後の研究の推進方策 |
現在、研究に若干の遅れが生じているため、次年度以降の計画と到達目標を順次変更して効率的な計画実施に努める。平成２７年度は、前年度持ち越しの研究計画を実施するとともに、当初計画にある「ニッチの質的変化が性質の異なるがん幹細胞の出現を誘導する機構の解明」について実験を実施する。今後、実験補助員を採用し、当初計画していた研究体制を速やかに構築した後、未実施の上記研究項目について対応するとともに、当初予定の計画についてもその完遂を目指す。
平成２６年度は、実験補助員の採用が不調に終わったことにより、執行を予定していた実験補助員に係る費用が未使用となった。また、研究実施開始時期が遅延し、一部の計画については次年度以降に実施することとした。このため、消耗品費についても一部のみの執行となった。次年度は、未実施の研究計画を当初期間内に完了するため、実験補助員の勤務時間を当初計画より延長し、これに係る費用を増額して対応する。また、実験計画の見直しに伴って、消耗品費の増加が見込まれるため、今年度未使用額を加算した額を計上して対応する。今年度、業務委託試験のための費用を計上していたが、実験実施に遅れが生じたため、委託試験の実施に係る費用を次年度以降に繰り越して対応する。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
本年度、人件費を計上していたが、研究補助員の適任者が見つからなかったため、予定していた実験の実施が遅れた。このため実験補助を必要とする実験が、次年度以降にずれ込む結果となり、人件費を次年度以降に繰り越すこととなった。また、業務委託試験のための費用を計上していたが、実験実施に遅れが生じたため、委託試験の実施に係る費用を次年度以降に繰り越すこととなった。
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| 次年度使用額の使用計画 |
次年度は、未実施の研究計画を当初期間内に完了するため、実験補助員の勤務時間を当初計画より延長し、これに係る費用を増額して対応する。また、実験計画の見直しに伴って、消耗品費の増加が見込まれるため、今年度未使用額を加算した額を計上して対応する。今年度、業務委託試験のための費用を計上していたが、実験実施に遅れが生じたため、委託試験の実施に係る費用を次年度以降に繰り越して対応する。
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