研究課題/領域番号 |
26450222
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研究機関 | 長野県林業総合センター |
研究代表者 |
大矢 信次郎 長野県林業総合センター, 育林部, 主任研究員 (50584885)
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研究分担者 |
今井 信 長野県林業総合センター, 木材部, 木材部長 (50609146)
清水 香代 長野県林業総合センター, 育林部, 研究員 (00631714)
植木 達人 信州大学, 学術研究院農学系, 教授 (90221100)
城田 徹央 信州大学, 学術研究院農学系, 助教 (10374711)
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研究期間 (年度) |
2014-04-01 – 2019-03-31
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キーワード | カラマツ / 天然更新 / 実生密度 / 下刈 / 林分構造 |
研究実績の概要 |
1.カラマツ人工林における更新伐施業によるカラマツ天然更新の誘導とコスト評価 カラマツ人工林においてカラマツの天然下種更新を確実に誘導できるか検討した。2014年に南牧村及び北相木村のカラマツ人工林において,新たな球果を確認した上で帯状伐採及び小面積皆伐を実施し地表かき起こしを行った。翌年の2015年には,帯状伐採地では3~13万本/haのカラマツ実生が発生し,伐採幅と実生発生量には負の相関が認められた。2成長期後には個体数は2~9万本/haに減少した。一方,小面積皆伐地では母樹群に近い林縁部の方が伐区中央より多数の実生が発生した。かき起こし実施箇所の実生発生密度は6~10万本/haで,2成長期後には2~5万本/haに減少した。 2.カラマツ天然更新成功地における立地条件解明 天然下種更新したカラマツ実生発生地において,下刈りの効果と手法を検討することを目的として,実生密度および個体サイズと他種との競合状態の定量化を試みた。北相木村有林において20m×2mのベルト状のプロットを3箇所設置し,それぞれプロットA, B, Cとした。各プロットをさらに1m×1mのグリッドに分け,実生調査とデジタルカメラを用いた競合状態の把握を行った。撮影した写真を合成,3D化し,グリッドごとの表層モデルを作成した。その結果,下刈りの効果や競合状態と成長量の明瞭な関係性は認められないが,下刈りは直径成長を促進させる効果が認められた。 また,蓼科アソシエイツスキー場跡地にパッチ状に成立した6,11,18年生のカラマツ天然更新林分の林分構造を調査した。個体数密度は6年生から順に53300本,41400本,11700本/haであり,樹高は2.1m,3.4m,5.1mであった。発生年は異なるものの,林齢が上がるにつれて樹高が成長するとともに自己間引きが生じることにより個体数が減少することが確認された。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
1.カラマツ人工林における更新伐施業によるカラマツ天然更新の誘導とコスト評価 南牧県有林と北相木村有林のカラマツ人工林において,カラマツの天然更新を誘導するための伐採,地表かき起こしを行い,実生の消長調査を継続的に行っている。 2.カラマツ天然更新成功地における立地条件解明 カラマツ天然更新後の下刈りの必要性の有無を検討中であり,施業を加えることによって天然更新の成功率が高まるか,検証を進めている。また,天然更新成功地における立地条件を明らかにするため,成功地における林分構造の調査を進めている。 3.カラマツ天然更新材の特性調査 30年生のカラマツ天然更新林分と人工植栽林分から伐出した間伐材の強度特性等を比較するため,各林分から40本ずつの2m材を採取し,現在天然乾燥中である。
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今後の研究の推進方策 |
1.カラマツ人工林における更新伐施業によるカラマツ天然更新の誘導とコスト評価 引き続き,カラマツ天然更新誘導試験地における実生の消長調査を継続的に行う。他種との競合が起きてきており,研究期間内に天然更新の成否を判断する。 2.カラマツ天然更新成功地における立地条件解明 カラマツ天然更新後の下刈りの必要性については,研究期間内に競合植生との競合を脱する見通しであり,施業効果を明らかする。天然更新成功地における立地条件の解明のため,引き続き成功事例及び失敗事例の調査を進める。 3.カラマツ天然更新材の特性調査 天然乾燥後,曲げ強度試験を実施し,強度と年輪幅の関係を明らかにする。
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次年度使用額が生じた理由 |
天然更新材と人工植栽材の強度特性,ねじれ量の評価を行う予定としていたが,試験材の条件を揃えるための天然乾燥に時間を要したため,これらは次年度に行うこととした。また,年輪幅の測定等を行うこととしていたが,これらも強度試験等と併せて次年度に行うこととした。 これらに要する臨時雇用の人件費を支出しなかったため,相当額を次年度に繰り越すこととした。
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次年度使用額の使用計画 |
平成29年度に,臨時雇用により強度試験及び年輪測定を実施する。また,調査や学会参加のための旅費,消耗品として支出する予定である。
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