研究課題/領域番号 |
26460227
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研究機関 | 名古屋市立大学 |
研究代表者 |
頭金 正博 名古屋市立大学, 薬学研究科(研究院), 教授 (00270629)
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研究期間 (年度) |
2014-04-01 – 2017-03-31
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キーワード | 周術期薬物治療 / 診断群分類包括評価制度 / ナショナルDPCデータベース |
研究実績の概要 |
本研究では診断群分類包括評価制度(DPC)データを用いて入院期間を有効性の指標とし、周術期薬物治療の効果について定量的に評価することを目的とした。平成26年度は、術後の入院期間に与える薬物治療を含む種々の周術期の医療行為による影響を探索的に予備調査するため、名古屋市立大学病院のDPCデータを用いて検討を行い、有意に入院期間の短縮に影響を与える複数の要因を、手術件数が多く、かつ基礎疾患の患者ごとのばらつきが少ないと考えられる、大腿骨骨折の手術を対象として検討した。具体的には、入院期間を目的変数とし、投与薬物、投与量、性別、体重、年齢を説明変数する多変量解析を行った。また、厚生労働省保険局より提供される国内全施設を対象としたナショナルDPCデータベースの構造等に関する情報を入手し、解析計画を策定した。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
平成26年度の計画では、術後の入院期間に与える薬物治療を含む種々の周術期の医療行為による影響を、探索的に予備調査するため、名古屋市立大学病院のDPCデータを用いて検討を行い、有意に入院期間の短縮に影響を与える要因を明らかにすることとしていたが、これらの計画は実施できた。加えて、平成27年度以降に予定している厚生労働省保険局より提供される国内全施設を対象としたナショナルDPCデータのデータ構造等を検討することができた。
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今後の研究の推進方策 |
平成26年度の実施した名古屋市立大学病院のDPCデータを用いる術後の入院期間に与える薬物治療を含む種々の周術期の医療行為による影響を探索的に予備調査では、該当する患者数が少なく、入院日数に影響を与える要因を絞ることが困難であった。そこで、平成27年度以降は予定通り、国内全施設を対象としたナショナルDPCデータを用いることで、充分な被験者数を確保して、検討を進める予定である。また、検討対象する手術についても、大腿骨骨折以外も検討する予定である。
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次年度使用額が生じた理由 |
物品費のうち、ソフトウェア契約更新料が当初見積もりより減額されたこと、およびトナーカートリッジ等の消耗品が、当初の予測より少額であったため、次年度使用額が生じた。
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次年度使用額の使用計画 |
平成27年度は消耗品の使用量が増加することが見込まれるため、次年度使用額は物品費として使用する予定である。
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