| 研究課題/領域番号 |
26460461
|
|---|
| 研究機関 | 日本大学 |
|---|
研究代表者 |
杉谷 雅彦 日本大学, 医学部, 教授 (40187654)
|
|---|
| 研究分担者 |
中野 雅行 横浜市立大学, 大学病院, 特任教授 (00092073)
江角 真理子 日本大学, 医学部, 准教授 (10147019)
小川 眞広 日本大学, 医学部, 講師 (20318405)
山崎 慎太郎 日本大学, 医学部, 助教 (20409014)
絹川 典子 日本大学, 医学部, 講師 (90224998)
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
2014-04-01 – 2017-03-31
|
| キーワード | 肝細胞腺腫 / 発生頻度 / WHO分類 / subtype / アンケート調査 |
|---|
| 研究実績の概要 |
本邦における肝腫瘍の大部分は肝細胞癌で、肝細胞腺腫は非常に少ない。欧米では日本よりも肝細胞腺腫は多く、研究が進んでいるが、本邦における肝細胞腺腫の研究は乏しい。まだ報告されていない日本における肝細胞腺腫の発生頻度を調査する目的で、アンケート調査を施行した。送付先は、全国の大学病院81施設、独立行政法人国立病院機構101施設、日本赤十字社の赤十字病院85施設、および、肝切除を比較的多数施行している上記以外の病院127施設、合計394施設の、消化器・肝胆膵外科と病理診断科の部科長宛てに、総数788通である。回答をいただいた施設は約60％である。それらの施設のうち、「肝細胞腺腫症例の経験はない」と回答された施設は約70％、「確定症例あるいは疑い症例がある」と回答された施設は約30％で、確定症例あるいは疑い症例のアンケートでの合計は約130症例である。各施設での調査年数や病床規模等が異なり、アンケートの詳しい結果は解析中である。残り約40％の未回答施設に対して、調査の精度を上げる目的で、現在更に２度目の連絡を実施中である。
2010年にWHO分類が改訂され、免疫染色によるsubtype分類が提唱された。高分化肝細胞癌と肝細胞腺腫の鑑別は組織像のみでは困難であるが、この分類は確定診断法の一つとして有用である。その分類がどの程度用いられているかの調査を上記アンケートで行っている。組織学的に肝細胞腺腫の確定症例、あるいは疑い症例に対して、免疫染色が施行されず、かつ施設からの希望があれば、当方に組織標本を送付していただき、免疫染色を施行した。また、上記アンケート施設以外でも、全国の病院より免疫染色による肝細胞腺腫の診断確定とsubtype分類の依頼を受けていて、現在検討中である。
|
| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
達成度の自己評価としては、おおむね順調に進展している、と考える。
それは、初年度の最大の目標である本邦の肝細胞腺腫に関する疫学調査の全国アンケートの回答率が2015年3月時点で62％に達成した事、また当研究班および協力者で収集した肝細胞腺腫が40症例を越えた事、本研究に関連した論文や学会発表が報告された事、等による。
|
| 今後の研究の推進方策 |
今後の研究の推進方策として、次のことが考えられる
1.アンケートの施設回答率を100％近くに上げる努力をする。
2.本邦における肝細胞腺腫の成因に関する検索を施行する。欧米では避妊薬や筋肉増強剤等のエストロゲンやアンドロゲンのステロイド使用を背景とする症例が大部分を占めているが、本邦の肝腺腫症例ではそのような傾向があるかどうかは明らかでない。本邦では糖原病Ia型に合併するものが多いが、我々の収集範囲ではそれらは半数未満で、他の成因の可能性についても検討が必要である。今回のアンケートの項目として、症例ごとの薬剤使用歴、糖原病の有無、糖代謝異常の有無、等の背景を調査している。それらを基に解析を進める予定である。また我々は、これまでに観察できた症例において、門脈域の線維組織の分解・消失が共通して特徴的なことに着目し、研究を進めている。
3.肝細胞癌や限局性結節性過形成(focal nodular hyperplasia)等においても肝細胞腺腫subtype検索で用いる免疫染色を施行して、比較検討する。
4.Hepatocyte nuclear factor (HNF)1α遺伝子、β-catenin, gp130等の遺伝子異常に関して、収集した検体を検索し、本邦の症例による検索結果と、欧米を中心としたこれまでの研究結果とを比較検討する。それを解析し、本邦と欧米の症例が、異なるデータとなるか、類似したデータとなるかを明らかにする。さらにこれまで明らかにされていない遺伝子について、肝腺腫の発生、進展、悪性化等に可能性のある候補遺伝子の検討を行う。
|
| 次年度使用額が生じた理由 |
節約したことにより、次年度にまわす事ができる額が生じた。
|
| 次年度使用額の使用計画 |
物品費（抗体等）として使用予定。
|
