| 研究課題/領域番号 |
26460598
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| 研究機関 | 名古屋大学 |
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研究代表者 |
安井 浩樹 名古屋大学, 医学(系)研究科(研究院), 寄附講座准教授 (20362353)
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| 研究分担者 |
阿部 恵子 名古屋大学, 医学(系)研究科(研究院), 寄附講座助教 (00444274)
平川 仁尚 名古屋大学, 医学(系)研究科(研究院), 講師 (00378168)
植村 和正 名古屋大学, 医学(系)研究科(研究院), 教授 (40303630)
日紫喜 光良 東邦大学, 理学部, 准教授 (30324271)
野呂瀬 崇彦 北海道薬科大学, 薬学部, 准教授 (30433452)
櫻井 しのぶ 順天堂大学, 医療看護学部, 教授 (60225844)
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| 研究期間 (年度) |
2014-04-01 – 2017-03-31
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| キーワード | 多職種連携教育 / IPE / 患者中心医療 / コミュニケーション / チームワーク / 情報テクノロジー / SNS |
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| 研究実績の概要 |
複数の学部学生が専門を超えて、お互い共に、お互いから、お互いについて学ぶ、多職種連携教育（ＩＰＥ）が注目されている。IPE推進における3つの障壁、つまり、空間的障壁、時間的障壁、心理的障壁を超えるためのツールIPE device(iPED)の開発と運用を開始した。2014年7月研究者キックオフ会議を開催、研究打ち合わせの他、ＩＴ企業専門家を招聘し、ＩＴＣの現況などについてのレクチャーを受けた。同９月には名古屋大学において、研究者の他、ボランティア学生６名（医学生２名、薬学生２名、看護学生２名）とボランティア患者２名が参加し、iPEDプロジェクト・スタートアップ・ワークショップを開催した。ワークショップでは、医薬看護学生と患者１名からなる、チームを作り、患者インタビュー、療養支援計画作成、患者への説明等を行った。同時に、独自で開発したSNSツールである”iPED”をインストールしたタブレット端末を参加者に配布し、以後、離れた場所でのコミュニケーションを継続して行く事とした。”iPED”は、主に学生同士のコミュニケーションページ（ミーティング）、及び患者を交えたコミュニケーションページ（インタビュー）からなり、その後、写真掲載機能、自動アップデート機能などが順次、追加されている。学生、患者の発言（コミュニケーション）は順調な滑り出しであったが、２０１４年度末にかけて、その頻度が低下しており、今後介入が必要と考えられた。当初、２０１５年秋にラップアップワークショップを予定していたが、チームの交流が良好であること、書き込みの刺激が望まれること、”iPED”改良のための意見をもらうことを目的に、２０１５年６月に中間WSを東京で開催することを決めて２０１４年度の活動とした。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
研究計画全体：スケジュールとしては、ほぼ予定通り進行している。２０１５年度中に、中間ワークショップの追加開催を決定し、さらに発言（解析の対象となる資料）を促していくこととした。
”iPED“開発：タブレット端末上で、コミュニケーションを行うためのアプリ”iPED”当初、写真が掲載できない、過去のログが参照できない等の問題点があったが、順次改善することができた。２７年度は、６月の中間ワークショップで、実際の使い勝手について学生、患者から生の声を集め、さらに開発に反映させて行く予定。
学生・患者のリクルートと発言状況（５０％）プロジェクトの始めにワークショップを行った事により、学生間の交流が促進され当初、発言も頻回に行われていた。しかしながら、各種学校行事・試験等で発言頻度が低下することもあり、発言の頻度は低調となってきている。今後学部別のコミュニケーションの特徴を検討するためにも、さらなる発言が求められる。中間ワークショップと”iPED“の改良によってすすめていく。
解析：平成２６年度分のデータ解析（インタビュー、発言記録、量的、質的解析）を平成２７年５月に東京で実施する予定。
その他：本研究の基礎となるデータについて、日本医学教育学会、EACH(European Association for Communication in Healthcare), AMIA(American Medical Informatics Association)等で学会発表を行った。
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| 今後の研究の推進方策 |
平成２７年度中に、中間（５月、東京）、ラップアップ（１１月予定、札幌）の２回のワークショップを通じて、学生、患者のインタビュー、学生に対するチームワーク質問票による調査を行い、IPEとしての教育効果、デバイス・システム自体の評価を行う。発言内容の解析からは、各学部間の発言頻度やコミュニケーションスタイルの違い、質的データとも合わせて、コミュニケーションの促進要因、阻害要因を検討する。また、通常の大学内や地域でのIPEと比較してそのメリットや限界も明らかにする。
最終年度には、論文発表と共に、All Together Better Health２０１６等の学会発表を行い、プロジェクトをパッケージとして、次年度以降、規模を拡大実施に向けての準備期間とする。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
当初、キックオフミーティングにあたり、準備会議を東京で開催予定であったが、参加者の都合によりキャンセルされたため、交通費および会場費の未使用が生じました。
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| 次年度使用額の使用計画 |
２０１５年６月に、中間ワークショップを計画したため、その費用の一部にあてる予定。
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