研究課題/領域番号 |
26460800
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研究機関 | 三重大学 |
研究代表者 |
高木 二郎 三重大学, 医学(系)研究科(研究院), 講師 (50384847)
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研究期間 (年度) |
2014-04-01 – 2017-03-31
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キーワード | 産業保健 / ハラスメント / ポピュレーションアプローチ |
研究実績の概要 |
ドラッカー(Peter F. Drucker)、マズロー(Abraham H. Maslow)等はマネジメントについて非常によく考え抜いた著作や文献を発表している(例:ドラッカーのManagement: Tasks, Responsibilities, Practices やThe Effective Executive, マズローのMaslow on Management)。これらの著作や文献を網羅的に調べ、職場のいじめ、ハラスメントの予防にとって有用と思われるマネジメント行動の提案を抽出し、簡潔に分かりやすい文章として、質問票の項目案を作成するのが、平成26年度の目的(1):職場のいじめ、ハラスメントの予防にとって有用なマネジメント行動を定量的に評価する質問票の開発・確立の「① 質問票の項目案の作成」にあたる。これは予定通り終了し、27項目の項目案を作成した。目的(1)の「② 質問票の確立のための調査」と、平成26-28年度の目的(2):職場のいじめ、ハラスメントを予防し、健康状態をよくする可能性のあるマネジメント行動の検出の「③ 横断研究」とは、フィールドを効率的に活用するために、同時に行うこととした。職域健診結果と、調査票の結果を連結する計画だったため、職域健診の時期を待つ必要があった。このため、目的(2)の「③ 横断研究」の終了時期は、平成27年3月の予定であったが、同年4月以降にずれ込むこととなった。平成27年4月には102名のアンケート調査(回収率93%)が終了し、5月に370名、6月に約500名行うことが内定している。その他も現在3事業所で調査の打ち合わせを行っている。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
平成26年度の目的(1):職場のいじめ、ハラスメントの予防にとって有用なマネジメント行動を定量的に評価する質問票の開発・確立の「① 質問票の項目案の作成」は予定通り終了し、27項目の項目案を作成した。目的(1)の「② 質問票の確立のための調査」と、平成26-28年度の目的(2):職場のいじめ、ハラスメントを予防し、健康状態をよくする可能性のあるマネジメント行動の検出の「③ 横断研究」とは、フィールドを効率的に活用するために、同時に行うこととした。職域健診結果と、調査票の結果を連結する計画だったため、職域健診の時期を待つ必要があった。このため、目的(2)の「③ 横断研究」の終了時期は、平成27年3月の予定であったが、同年4月以降にずれ込むこととなった。平成27年4月には102名のアンケート調査(回収率93%)が終了し、5月に370名、6月に約500名行うことが内定している。その他も現在3事業所で調査の打ち合わせを行っている。
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今後の研究の推進方策 |
目的(1)の「② 質問票の確立のための調査」と、平成26-28年度の目的(2):職場のいじめ、ハラスメントを予防し、健康状態をよくする可能性のあるマネジメント行動の検出の「③ 横断研究」とは同時に行っているが、この対象者をさらに増やしていく。また、この調査をベースラインとした、前向きコホート研究を行う。1 年おきに③の横断調査と同じ調査を行うとともに、労働災害、病気休職、従業員の異動などもフォローアップしていく。いじめ、ハラスメントの発生、継時的変化、労働災害、病気休職、従業員の異動等の発生、精神的・身体的健康度の継時的変化等と関連するマネジメント行動を検出し、ポピュレーションアプローチ開発の根拠として発表する。
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次年度使用額が生じた理由 |
目的(1)の「② 質問票の確立のための調査」と、平成26-28年度の目的(2):職場のいじめ、ハラスメントを予防し、健康状態をよくする可能性のあるマネジメント行動の検出の「③ 横断研究」とは、フィールドを効率的に活用するために、同時に行うこととした。職域健診結果と、調査票の結果を連結する計画だったため、職域健診の時期を待つ必要があった。このため、目的(2)の「③ 横断研究」の終了時期は、平成27年3月の予定であったが、同年4月以降にずれ込むこととなった。したがって、平成27年3月までに使用するはずであった金額を残すこととなった。
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次年度使用額の使用計画 |
目的(1)の「② 質問票の確立のための調査」と、平成26-28年度の目的(2):職場のいじめ、ハラスメントを予防し、健康状態をよくする可能性のあるマネジメント行動の検出の「③ 横断研究」とは同時に行っているが、この対象者をさらに増やしていく。この調査のために金額を使用する。また、この調査をベースラインとした、前向きコホート研究を行う。1 年おきに③の横断調査と同じ調査を行うとともに、労働災害、病気休職、従業員の異動などもフォローアップしていく。いじめ、ハラスメントの発生、継時的変化、労働災害、病気休職、従業員の異動等の発生、精神的・身体的健康度の継時的変化等と関連するマネジメント行動を検出し、ポピュレーションアプローチ開発の根拠として発表する。このために金額を使用する。
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