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現在、世界で最も需要の高いTeBBPAは、種々のプラスチック製家電製品や自動車等に用いられている。一方、残留性有機汚染物質（POPs）は、高毒性、高蓄積性、長距離移動性及び難分解性を示す化学物質の総称であり、ダイオキシン類、PFOSなど25種類の化合物が含まれている。これら難燃剤やPOPsといった有害化学物質の高濃度曝露により、免疫、神経、内分泌等の生体恒常性攪乱作用が引き起こされるという報告がされているが、一般の生活環境や食事等から微量の有害化学物質を曝露することによる、ヒトの内分泌等の毒性影響に関しては不明な点が多い。これまでの基盤研究Cにおいて、調査したほとんどの市販食品中から有害化学物質が検出され、その平均摂取量は1日あたり0.19mgであること、さらに血液0.1mlを用いる性ホルモンの微少変動をモニタリングする分析法を構築した。最終年度はin vivo及びin vitro試験を用いて内分泌かく乱作用機構の解明について検討を行った。具体的には、マウスにTeBBPAやPOPsを連続的に投与した時の内分泌系への影響評価とブタライディッヒ細胞に、TeBBPAやPOPsを添加した時のTestosterone産生の影響評価を試みた。
その結果、in vivo試験において、連続的にPOPsを投与することで、血中及び精巣中のTestosterone濃度が減少傾向を示した。また、Progestin及びAndrogenも減少傾向が観察されたが、Androgen代謝物及びEstrogen濃度の変化は観察されなかった。次に、in vitro試験において、ライディッヒ細胞にPOPsを添加すると、Testosterone濃度が著しく減少した。従って、in vivo及びin vitro試験を組み合わせて検討することにより、複雑な性ホルモン分泌の変動影響の評価が可能であることが判明した。
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