| 研究課題/領域番号 |
26460827
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| 研究機関 | 東京医科歯科大学 |
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研究代表者 |
高野 健人 東京医科歯科大学, 医学部, 非常勤講師 (80126234)
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| 研究分担者 |
中村 桂子 東京医科歯科大学, 大学院医歯学総合研究科, 教授 (00211433)
木津喜 雅 東京医科歯科大学, 大学院医歯学総合研究科, 講師 (80431964)
清野 薫子 東京医科歯科大学, 大学院医歯学総合研究科, 講師 (10508336)
森田 彩子 東京医科歯科大学, 大学院医歯学総合研究科, 助教 (30595038)
杉村 正樹 東京医科歯科大学, 医学部, 非常勤講師 (90770206)
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| 研究期間 (年度) |
2014-04-01 – 2017-03-31
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| キーワード | 社会医学 / 健康支援環境 / 人のつながり / 健康都市 / 健康指標 / 社会的凝集性 / 集団的エフィカシー / 帰属意識 |
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| 研究実績の概要 |
健康指標と健康関連指標との関連について市区町村単位の統計データに基づき分析した。全国の市区町村を健康指標の高低で分類しその差についてOaxaca-Blinder decomposition分析を行った。健康指標の高低には、健康関連要因の差異が有意に関連していることが確認された。さらに、健康関連要因と健康指標との関連性に関して、健康指標が高い市区町村と低い市区町村で違いがあることが示された。市区町村の健康政策立案にあたっては、健康関連指標の改善のみでなく、健康指標の水準の異なる市区町村において、健康関連指標の影響が異なることをふまえて、政策に反映させる必要がある。
包括的な健康推進プログラムを展開している自治体において、65歳以上の住民を対象に自記式質問票調査を実施し、予防可能な疾病・傷害の発生と予防技能、社会的凝集性との関連を検証した。住民基本台帳から無作為に抽出された3000名の65歳以上住民に質問紙を郵送し、回答を得た2167名について分析を行った。予防可能な疾病・傷害の発生率は、男性27.0%、女性43.0% であった。疾病・傷害の発生は、男性では同居形態、親族友人との交流が、女性では、親族友人との交流の有無が関連していた。また、独居、近所づきあいがない、親族友人との交流がない高齢者において、性別、年齢にかかわらず、疾病・傷害の予防に関連する対処行動をとっておらず、交流の少ない高齢者における疾病・傷害予防につながる対処行動の選択抑制が示唆された。
健康指標の水準の異なる市区町村において、健康水準と健康関連指標との関係が異なること、地域の社会的凝集性、集団的エフィカシー、帰属意識の形成要因が、健康決定要因包括モデルに影響をもたらすことを明らかにした。包括的な健康推進プログラムの展開にあたっては、これらをふまえた政策の検討が必要である。
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