| 研究実績の概要 |
2018年度は，前年度に行った簡易分析に加えて，市へ提出する報告書を作成した。
また，学会発表および論文で研究成果をまとめた。その一例として，地域高齢者におけるJST版活動能力指標と社会・余暇活動への参加数との関連を発表した。
【方法】愛媛県A市において，2016年に65歳以上の全数を対象に総合健康調査を実施した。その内，ADLが保たれている高齢者5,786名（男性2,534名，73.9±7.2歳，女性3,252名，74.8±7.5歳）を分析対象とした。JST版活動能力指標、ならびに社会・余暇活動として，「祭り・行事」，「自治会・町内会」，「サークル・自主グループ」等，計11種類の参加ありの数を算出した。なお，本調査は，愛媛大学大学院医学系研究科の倫理委員会の承認を得て実施した。
【結果】JST合計得点は男性9.5±4.0，女性9.5±4.0で性差は認められなかった。社会・余暇活動への参加数は，最頻値は男女ともに1であった。ただし，男女ともレンジは10であり，3以上は数が少ないため1群に統合した。JST合計得点やJSTの下位項目を従属変数，性および社会・余暇活動への参加数（0, 1, 2, 3以上）を独立変数とした二元配置分散分析を行い，性と社会・余暇活動への参加数がJST合計得点に及ぼす影響を検討した。その結果，JST合計得点とJST下位項目については，性，社会・余暇活動への参加数に関する主効果，および交互作用に有意な関連を示さなかった。ただ，JST下位項目の「2. 情報収集」については，主効果は認められないが，交互作用は有意であった（p=0.024）。そのため，Bonferroniによる単純主効果の検定を行ったところ，社会・余暇活動への参加数のうち，その数が2の場合において性の主効果が有意であり（p=0.049），男性よりも女性が高かった。
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