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2014 年度 実施状況報告書

原発性アルドステロン症の新たな治療法の開発:静脈塞栓術による副腎梗塞法の基礎研究

研究課題

研究課題/領域番号 26461849
研究機関滋賀医科大学

研究代表者

大田 信一  滋賀医科大学, 医学部, 講師 (30583637)

研究分担者 新田 哲久  滋賀医科大学, 医学部, 准教授 (40324587)
園田 明永  滋賀医科大学, 医学部, 助教 (00571051)
渡邉 尚武  滋賀医科大学, 医学部, 特任助教 (60570364)
友澤 裕樹  滋賀医科大学, 医学部, 助教 (90585689)
研究期間 (年度) 2014-04-01 – 2017-03-31
キーワード副腎静脈梗塞 / 原発性アルドステロン症
研究実績の概要

本研究は、経カテーテル的に副腎静脈を塞栓することにより、静脈梗塞を起こすことを明らかにし、副腎機能低下を起こすことができるかを検討することであるが、本年度は、種々の塞栓物質のうち、どの塞栓物質が効果的に静脈性梗塞を引き起こすかを検討した。検討した塞栓物質は、3種類で99%無水エタノール、ポリドカノール、モノエタノールアミンオレイン酸塩(以後オルダミン)である。5頭のミニブタに対して左副腎静脈の塞栓を行ったが、左副腎静脈の選択に関しては全例可能であったが、マイクロカテーテルを挿入することにより、2例で静脈損傷を生じてしまい、目的の薬剤を使用して塞栓することができなかった。また採血に関しては、左副腎静脈にマイクロカテーテルを挿入すると、ほぼ採血ができなかったため、左腎静脈からに変更して行った。2ヶ月後にも静脈造影と採血を行い、塞栓前と比較した。採血結果(アルドステンロン:pg/ml)は以下の通りである。
ポリドカノール:前3800→後106 エタノール:前1800→後10.0以下 オルダミン:前10.0以下→後19.7血管損傷(2頭の平均):前171.5→後10.0以下
ポリドカノール、エタノールは塞栓前後の著明に低下しているが、オルダミンに関しては低下を認めなかった。このcaseに関しては術前のアルドステロンが元々低値を示しており、他のcaseと塞栓前のアルドステロン値が大きく異なるが、オルダミンを使用した塞栓は、臨床例で使用する場合、4時間以上の長時間の薬剤停留が必要とされており、今回10分ほどのバルーン閉塞下では不十分であったことが予想された。よって、オルダミンを使用した塞栓は、本研究には不向きと考えられた。塞栓2ヶ月後に犠牲死させて肺、腎、副腎を摘出しおり、病理標本を作成中である。

現在までの達成度 (区分)
現在までの達成度 (区分)

3: やや遅れている

理由

1年目では、9頭のブタの実験を行う予定であったが、5頭(静脈損傷2頭含む)しか施行できなかった。この理由は動物生命科学研究センターで割当られている当数が5頭であること、また静脈梗塞の実験だけでブタを殺処分することは動物の有効利用と見なされないため、副腎に影響を及ばさない動脈系の実験(具体的には胃の実験)を事前に行っており、これにも6ヶ月程期間がかかるため、5頭のブタの実験サイクルが約8-9ヶ月と長くかかるためである。現在、新たなミニブタを5頭購入し、動脈系の実験をした後に副腎梗塞の実験にとりかかることとなっている。その間に病理標本を作成していく予定である。

今後の研究の推進方策

今年度に評価した塞栓物質のうち、血液データからは、エタノールとポリドカノールが良好な血管を得られているが、病理組織と対比した上で最適の塞栓物質を選ぶ。ポリドカノールはエタノールをベースにした塞栓物質であり、費用対効果ではエタノールに分があるため、病理組織が大差なければ、エタノールで塞栓を行う方針とする。今年度は、その塞栓物質を使用して経カテーテル副腎静脈塞栓術による経時的な組織変化と副腎ホルモンの推移を検討する。1(もしくは3)日後、2週後、1か月後にそれぞれ2頭づつ(計6頭)に血管造影を行い、左腎静脈の採血を行う。その後、犠牲死させて、後腹膜腔の合併症の有無と副腎の病理学的評価を行う。ここで6頭行うには、やはり2サイクル必要なため、1年を超える可能性がある。これは翌年度にも実験を行うことで、対処する予定である。

次年度使用額が生じた理由

ミニブタを9匹予定していたが、動物舎のケージの関係や動物倫理の問題から、5匹の実験を完了するために、8-9ヶ月必要であり、予定頭数を終了することができなかった。そのために予定していた額を使い切ることができなかった次第である。

次年度使用額の使用計画

動物実験のためのブタ購入、麻酔薬などの薬剤購入、副腎ホルモン測定費用、病理評価のための抗体の購入などの物品費に使用する。また動物実験協力や病理標本作製のための謝金、国内外の学会参加のための旅費に使用する予定である。

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公開日: 2016-05-27  

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