| 研究課題/領域番号 |
26462191
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| 研究機関 | 東京医科大学 |
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研究代表者 |
秋元 治朗 東京医科大学, 医学部, 教授 (10212440)
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| 研究分担者 |
丸山 隆志 東京女子医科大学, 医学部, 講師 (40301543)
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| 研究期間 (年度) |
2014-04-01 – 2017-03-31
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| キーワード | 光線力学的療法 / 原発性悪性脳腫瘍 / 脳腫瘍幹細胞 / アポトーシス / 光化学反応 / 一重項酸素 / 悪性神経膠腫 / 悪性髄膜腫 |
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| 研究実績の概要 |
平成26年度は原発性悪性脳腫瘍に対する光線力学的療法が保険適応となり、当院では4月から実施している。しかし、その施行は、保険適応獲得の礎となった医師主導治験時と全く同等のプロトコールで施行しており、治験で得られた治療成績を凌駕するものとなり得るとは思えない。本研究では本治療法のさらなる有効性向上を目的とした基礎研究であり、現状のプロトールに勝る方法論を探索することである。本年度は研究計画③にあげた、ヒト神経膠細胞腫株を用いた、光線力学的療法と化学療法(Temozolomide)との併用効果についての実験を主として行った。結果としてPDT施行後に放射線治療とTemozolomideを使用する標準治療群に対し、Temozolomide投与をPDT施行に先行させた群の方が、ヒトグリオーマ細胞株への細胞死誘導効果が強いことが判明した。(Miki Y, Akimoto J et al. PDPDT 2014, 11(4), 556-564) 研究計画①にあげたPDTの諸条件毎の細胞死誘導効果の比較検討においては、PDTの殺細胞効果の主役である一重項酸素発生率の差が大きな因子となることが推測され、実験計画に提案したPDT施行の諸条件の他に、培養環境における酸素濃度の差も重要な因子であることが判明した。本研究で用いている培養機器においては、残念ながら酸素濃度を変調させることが不可能であり、現在、培養酸素濃度を変えられる機器を購入する予定としており、現状では研究計画①を施行し得ていない。研究計画②に関しては、現在も神経膠腫幹細胞株を探索しているが、なかなか安定した株を入手し得ていない。その一方で、原発性悪性脳腫瘍の中でも難治を極める悪性髄膜腫細胞株を入手し得ており、この細胞株を用いたPDT実験を施行し、興味深い結果を得ている。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
実験計画①に関しては培養酸素濃度を変換できる機器を購入し、種々のPDT施行条件の変化や、低酸素環境下でのPDT効果の変化を探索すべきと思われ、現在酸素濃度を変換し得る培養機器を購入するはこびとなっている。低酸素環境下でのPDT効果の探索は、実験計画③の神経膠腫幹細胞株に対するPDT効果検証とリンクしている。がん幹細胞は低酸素環境で生存していることが知られており、これらの細胞をPDTで傷害するためには、同様な環境下での有効なPDT条件を探索する必要性があると思われる。実験計画②の皮下移植モデルを用いたレーザー照射法の探索に関しては、平成27年度上旬にマウス皮下悪性髄膜腫移植モデルにて検証する予定としている。実験計画④に関しては、すでにヒトグリオーマ細胞株T98Gを用いた実験で検証ずみであり、PDPDT誌にpublishしている。
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| 今後の研究の推進方策 |
酸素濃度可変式の培養機器購入後に実験計画①を施行し、酸素濃度の差異によるPDT効果の差の有無をまず検証し、その後、PDT施行各種パラメータの変換による細胞死誘導の差を検証してゆきたい。神経膠腫幹細胞株を購入した暁には、幹細胞に対するPDT効果の検証、感受性や耐性の指標となる蛋白の探索などを中心に研究を進めて行きたい。さらにin vivo実験系としてマウス皮下悪性髄膜腫移植モデルを用いて、レーザー照射法の差異によるPDT効果の差を検証したい。具体的には表面照射と組織内照射でのレーザー拡散・吸収の差、組織内変化の差などを、病理形態的あるいは分子遺伝学的な方法論で検証して行く予定である。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
支出のうちの最大のものは物品費である。本年度は主として悪性脳腫瘍細胞株の購入および、その維持に必要な培養液、各種試薬に充当する費用が多かった。さらにPDT照射実験の検証に用いる細胞死評価キット、各種試薬購入費への充当分も多かった。これらは平成27年度も継続して使用可能なものばかりであり、新たに購入する必要があるものは少ない。本年度の支出過剰分は来年度予算に充当しても問題ないものと判断した。
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| 次年度使用額の使用計画 |
悪性脳腫瘍培養に関する試薬などに関しては平成26年度に購入したもので十分賄えるものと判断しているが、平成27年度には動物実験を開始する予定であり、実験動物購入費、病理標本作成費、組織染色費およびその試薬、抗体費などの物品費に支出が多いものと推測する。予算の範囲内で実験を遂行する予定である。
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