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2015 年度 実施状況報告書

頭頸部癌における糖代謝異常とEMTシグナル活性化に伴う癌浸潤・転移機構の解明

研究課題

研究課題/領域番号 26462617
研究機関奈良県立医科大学

研究代表者

太田 一郎  奈良県立医科大学, 医学部, 講師 (00326323)

研究分担者 高橋 昭久  群馬大学, 学内共同利用施設等, 教授 (60275336)
研究期間 (年度) 2014-04-01 – 2017-03-31
キーワード癌幹細胞 / 浸潤・転移 / EMT
研究実績の概要

本研究では頭頸部癌の治療効果の向上のため、癌細胞の浸潤・転移のしくみを解明し、そのしくみを基に浸潤・転移を阻止することを目的としている。近年、糖尿病が癌のリスクファクターであることが注目されており、癌細胞における糖代謝異常が癌の進展の大きな要因であることが明らかになりつつある。そこで、我々が開発した癌浸潤・転移モデル実験系などを用いて、糖尿病の病態として高血糖状態において癌細胞特異的な糖代謝異常がEMT(Epithelial-Mesenchymal Transition、上皮間葉移行)を誘導し、癌幹細胞の活性化を促進し、癌の浸潤・転移を亢進させるかどうかを解明する。
本年度は、頭頸部癌細胞における高血糖状態でのWnt、Snail、MT1-MMPの発現、それに伴うEMTの解析に引き続き、癌幹細胞マーカーの同定、スフェロイド軽装の確認などをすることで癌幹細胞の誘導の検討を行った。
一部の癌細胞において高血糖状態、あるいはそれに伴うOGTの活性化により、Wnt-Snailのシグナル経路の活性化が認められ、EMTが誘導された。また、高血糖状態で運動能を解析したところ、コントロールの状態よりも細胞運動能が亢進していた。
これらの結果より、in vitroにおいて高血糖状態はWnt-Snailシグナル経路を介してEMTを誘導し、癌幹細胞様の機能を獲得することが示唆された。

現在までの達成度 (区分)
現在までの達成度 (区分)

3: やや遅れている

理由

当初より予定していた高血糖状態での癌細胞のEMTの解析は確認できたが、in vivoでの詳細な解析は十分ではなかった。

今後の研究の推進方策

本年度の結果を踏まえて、我々が開発・確立した鶏卵によるin vivo 癌浸潤・転移モデル(CAM assayなど)を用いて、糖尿病関連遺伝子、Wnt1 あるいはSnail を強発現させた癌細胞が、活性化癌幹細胞として生体において浸潤・転移能、さらには腫瘍増殖能を獲得するかどうかを検討する予定である。

次年度使用額が生じた理由

本年度は当初計画していた細胞培養の維持にかかる費用が軽減されたために次年度使用額が発生した.

次年度使用額の使用計画

次年度は、これまでのin vitro実験に加えて、鶏卵によるin vivo癌浸潤・転移モデルを用いての動物実験を施行するとともに、これまでの成果をまとめ、国内外の関連学会において発表し、関連学術誌に投稿するために研究費を拠出する予定である。

  • 研究成果

    (2件)

すべて 2016 2015

すべて 雑誌論文 (1件) (うち査読あり 1件、 オープンアクセス 1件、 謝辞記載あり 1件) 学会発表 (1件) (うち国際学会 1件)

  • [雑誌論文] Snail-induced EMT promotes cancer stem cell-like properties in head and neck cancer cells.2016

    • 著者名/発表者名
      1.Ota I, Masui T, Kurihara M, Yook JI, Mikami S, Kimura T, Shimada K, Konishi N, Yane K, Yamanaka T, Kitahara T
    • 雑誌名

      Oncol Rep

      巻: 35 ページ: 261-266

    • DOI

      10.3892

    • 査読あり / オープンアクセス / 謝辞記載あり
  • [学会発表] Helicobacter Pylori CagA Promotes Snail-mediated Epithelial-mesenchymal Transition in Cancer Cells2015

    • 著者名/発表者名
      Ota I, Masui T, Mikami S, Uemura H, Okamoto T, Kitahara T
    • 学会等名
      第4回アジア頭頸部癌学会
    • 発表場所
      神戸市
    • 年月日
      2015-06-03 – 2015-06-06
    • 国際学会

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公開日: 2017-01-06  

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