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2015 年度 実施状況報告書

細胞放出性鋳型を用いた同種生体内biosheetによる機能的横隔膜の再生研究

研究課題

研究課題/領域番号 26462712
研究機関埼玉医科大学

研究代表者

鈴木 啓介  埼玉医科大学, 医学部, 客員講師 (50724887)

研究分担者 寺脇 幹  埼玉医科大学, 医学部, 講師 (00372384)
古村 眞  埼玉医科大学, 医学部, 教授 (10422289)
中山 泰秀  国立研究開発法人国立循環器病研究センター, 研究所, 室長 (50250262)
佐竹 亮介  埼玉医科大学, 医学部, 講師 (70597525)
小高 哲郎  埼玉医科大学, 医学部, 講師 (80442961)
研究期間 (年度) 2014-04-01 – 2017-03-31
キーワード先天性横隔膜ヘルニア / 再生 / 横隔膜 / biosheet
研究実績の概要

本研究は先天性横隔膜ヘルニアの患児に対して体内の異物表面に形成される組織であるbiosheetを用いて横隔膜の修復と再生を試みる研究である。先天性横隔膜ヘルニアでは出生後まもなく手術が必要であるため、本研究の最終目標は同種生体内(患児の親)で作製したbiosheetを別の個体(患児)に移植して横隔膜ヘルニアを修復し、横隔膜を再生することである。我々は家兎のの横隔膜ヘルニアのモデルを用いて研究を行っている。

はじめに、自己生体内で作製したbiosheetを横隔膜に移植し横隔膜の修復と再生が可能か検証した。4週齢の家兎4羽の背部皮下に3cm四方の板状のシリコン製の鋳型を移植した。4週後に鋳型を摘出し表面に形成されたbiosheetを採取した。開腹により自己の左横隔膜に1.5cm四方の欠損孔を作り、採取したbiosheetを移植して修復した。移植8週後に移植したbiosheetを摘出し評価した。一部に横隔膜ヘルニアの合併を認めたが、手術手技によるものと思われ、力学的強度も本来の横隔膜と同等またはより優れるものであった。組織学的評価では、biosheet上に横隔膜の筋組織に類似した組織の形成を認め、免疫染色(Desmin, Sr-1)で筋組織の再生が証明された。以上より家兎のモデルでは自己の体内で作製したbiosheetにより横隔膜の修復と再生が可能であった。今後は他己の家兎の体内で作製したbiosheetの移植により横隔膜の修復と産生ができるか実験を重ねる予定である。

現在までの達成度 (区分)
現在までの達成度 (区分)

2: おおむね順調に進展している

理由

ウサギの自己の体内で作成したbiosheetを横隔膜に移植することで、横隔膜の欠損孔の修復が可能であり本来の横隔膜と同等の力学的強度が得られること、組織学的に横隔膜の筋組織が再生されることが証明された。

今後の研究の推進方策

今後は実際の先天性横隔膜ヘルニアの治療での応用を考慮し、他の個体の体内で作製されたbiosheetの横隔膜への移植する実験を行う予定である。他己のバイオシートで自己のものと同様に横隔膜の修復や再生が可能かを検証していく。

次年度使用額が生じた理由

当該年度の初めはまだ実験手技が十分に確立されていなかったこともあり、実験できた家兎の数が少なかったことや、学会や雑誌への発表が少なかったことがあげられる。
今後は実験手技が確立されたことで必要な実験動物や物品が増え、学会等への報告に伴う諸費用も増加すると思われる。

次年度使用額の使用計画

・実験動物や物品の購入
・実験の標本の評価。組織学的検査、力学的強度測定など外注検査が必要。
・学会や文献での報告、発表

  • 研究成果

    (2件)

すべて 2016

すべて 学会発表 (2件) (うち国際学会 1件)

  • [学会発表] バイオシートを用いた先天性横隔膜ヘルニアに対する横隔膜の修復と再生の研究2016

    • 著者名/発表者名
      鈴木啓介
    • 学会等名
      第53回日本小児外科学会学術集会
    • 発表場所
      福岡市、ヒルトンシーホーク
    • 年月日
      2016-05-24 – 2016-05-26
  • [学会発表] Repair and regeneration of diaphragm using biosheets2016

    • 著者名/発表者名
      鈴木啓介
    • 学会等名
      The 49th annual meeting of the Pacific Association of Pediatric Surgeons
    • 発表場所
      Hawii, USA
    • 年月日
      2016-04-25 – 2016-04-28
    • 国際学会

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公開日: 2017-01-06  

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