| 研究課題/領域番号 |
26462770
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| 研究機関 | 自治医科大学 |
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研究代表者 |
守谷 俊 自治医科大学, 医学部, 教授 (50267069)
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| 研究分担者 |
杉田 篤紀 日本大学, 医学部, 助手 (70599745)
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| 研究期間 (年度) |
2014-04-01 – 2017-03-31
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| キーワード | Induced hypothermia / MEP / SEP / 超早期予後評価 |
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| 研究実績の概要 |
心停止による全脳虚血によりその機能が完全に停止した後に発生する昏睡状態時の超早期に予後を判定する手段は今までにない。これに対して前回の研究（２３５９２６８５）では体性感覚誘発電位（SEP）におけるN20（SEPの記録において潜時20msに記録される大脳皮質感覚領野における活動電位）がその手段としてなり得る可能性を示した。今回はさらに特異度を上げるために大脳皮質領野における活動電位（MEP）の記録を施行した。
対象症例は56例で、51例においてSEPとMEPの記録を行うことが出来た。来院直後にSEPを施行した51例のうちN20が記録できた例は35例であった。同時に施行したMEPの運動領野成分の電位が記録できたのは27例であった。MEPにおける運動領野成分が記録された症例では全例においてSEP N20が記録された（MEPにおいて大脳皮質領野に相当する活動電位が記録されて、SEP N20に記録されない症例は存在しなかった）。MEPは温度管理を施行するために鎮静薬、麻酔薬、筋弛緩薬を使用すると記録の再現性に問題があり、様々な集中治療が開始されると記録が不安定になり所見の有無を同定することが困難であった。
現状におけるガイドラインには、心停止から少なくとも48から72時間での電気生理学検査の有用性が中心となっており、いわゆる低体温療法を含めた温度管理を行う前の臨床設定ではその有用性は明らかにされていない。
今回の結果から、脳低温療法を含めた温度管理により予後良好が期待できる症例の絞り込みにより、院外心停止後、自己心拍再開したにもかかわらず昏睡状態が継続する、いわゆる心停止後症候群を合併している症例に対する症例には、SEP N20以上に、MEP大脳皮質誘発電位の可能性についてさらなる症例の絞り込みが期待できる。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
症例数の蓄積は、昨年度の異動により減少したが今年度は症例数を確保できたので昨年度の達成状況：やや遅れているからおおむね順調に進展していると修正した。
記録に関しても56例中51例においてSEPとMEPの両者に記録が可能であった。こうしたことから研究の基本設定には大きな問題は生じていない。
昨年度の症例数と合わせて、SEPとMEPの両者の検査を施行で来た例数は、昨年度34例、今年度51例であった。
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| 今後の研究の推進方策 |
SEP N20が記録され、MEP運動領野成分が記録されない症例は少数認められた。その一方、MEP運動領野成分のみが記録される症例は存在しなかった。最終的には意識障害の改善との関連性について検討する必要がある。
平成27年度では、MEP運動領野成分の記録を、温度管理（低体温療法を含む）中にも施行したが、所見の判断や再現性に問題があった。SEPは、低体温治療中でも記録を行うことはそれ程、困難ではないが、MEPでは技術的に困難であることが分かった。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
昨年の症例集積が少なかったため予定していた金額の必要性がなくなった。
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| 次年度使用額の使用計画 |
症例は軌道に乗り、受け入れ症例も多くなっているので初年度の症例数の低下をカバーできる予定でいる。そうしたことから最終年における次年度での対応とした。
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