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2015 年度 実施状況報告書

脳機能改善のための顎運動プログラムの考案

研究課題

研究課題/領域番号 26462962
研究機関愛知学院大学

研究代表者

佐久間 重光  愛知学院大学, 歯学部, 講師 (80271386)

研究分担者 稲本 京子  愛知学院大学, 歯学部, 講師 (00469008)
有地 淑子  愛知学院大学, 歯学部, 准教授 (60232063)
研究期間 (年度) 2014-04-01 – 2018-03-31
キーワード脳 / 高次脳機能 / 顎運動 / 機能的近赤外分光法 / 運動プログラム
研究実績の概要

本研究では,fNIRS(機能的近赤外分光法)を利用した「脳機能改善のための顎運動プログラムの考案」を目的として検討を進めている.
平成27年度は,①運動速度が1Hzおよび2Hzのガム咀嚼運動,②運動速度が1Hzおよび2Hzの最大開閉口運動,を実施した際の前頭前野における血流動態を測定した.血流動態の測定には,fNIRS脳機能測定装置(HITACHI; ETG-4000)およびプローブ(3×5;22チャンネル)を使用した.プローブは,前頭前野領域を対象として,プローブ下段の行が脳波測定時に利用されているT3-Fpz-T4(国際10-20システム基準点)のラインと一致するように設置して,運動を行う直前の安静時および運動時それぞれ1分間から得られたoxy-Hb量を基にoxy-Hb変化量を求め,運動により活動が認められた脳部位を統計学的に同定した.
また,得られた研究成果は,論文および学会発表として報告した.

現在までの達成度 (区分)
現在までの達成度 (区分)

2: おおむね順調に進展している

理由

平成27年度は,被験運動とした①ガム咀嚼運動,②噛みしめ運動,および,③開閉口運動,のうち,①運動速度が1Hzおよび2Hzのガム咀嚼運動,②運動速度が1Hzおよび2Hzの最大開閉口運動,を実施した際の前頭前野における血流動態を測定した.
顎運動を行う直前の安静時および運動時それぞれ1分間から得られたoxy-Hb量を求め,運動により活動が認められた脳部位を同定した.また,oxy-Hb量を基にoxy-Hb変化量を運動条件ごとに求め,設定したどちらの運動条件の方がより血流の増加を認めるのかを検討し,論文として報告した.
したがって,現時点では予定していた実験計画がほぼ順当に達成できているものと考えている.

今後の研究の推進方策

平成28年度についても当初の計画通りに研究が遂行できるものと考えている.

次年度使用額が生じた理由

平成27年度は,消耗品費およびその他の経費が予想額より少額となったため,次年度使用額として約4万円繰り越すことになった.

次年度使用額の使用計画

平成28年度において,平成27年度から繰り越した経費は消耗品を購入する予定である.なお,以前より計上している平成28年度の経費については,申請通り使用する予定である.

  • 研究成果

    (3件)

すべて 2015

すべて 雑誌論文 (1件) (うちオープンアクセス 1件) 学会発表 (2件) (うち国際学会 1件)

  • [雑誌論文] 噛み締め運動は前頭前野の活性を高めるか?2015

    • 著者名/発表者名
      佐久間重光
    • 雑誌名

      健康文化振興財団紀要

      巻: 50 ページ: 58-65

    • オープンアクセス
  • [学会発表] 咀嚼運動に伴う前頭前野の活動 近赤外分光法による検討2015

    • 著者名/発表者名
      佐久間重光,足立 充,原田 亮,土屋淳弘,竹中 誠,小島弘充,橋本和佳,阿部俊之,伊藤 裕,服部正巳
    • 学会等名
      第25回日本全身咬合学会学術大会
    • 発表場所
      愛知学院大学楠元学舎(名古屋)
    • 年月日
      2015-11-28 – 2015-11-29
  • [学会発表] Time-dependent changes in prefrontal cortex activity during tooth clenching2015

    • 著者名/発表者名
      Sakuma S, Adachi M, Harata R, Tuchiya A, Inamoto K, Higuchi N, Ariji Y
    • 学会等名
      55th Anuuual Scientific Meeting of the IADR ANZ Division
    • 発表場所
      Dunedin (New Zealand)
    • 年月日
      2015-08-23 – 2015-08-26
    • 国際学会

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公開日: 2017-01-06  

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