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2015 年度 実施状況報告書

口腔内灼熱症候群における口腔細菌・真菌産生アセトアルデヒドの影響と治療法の確立

研究課題

研究課題/領域番号 26463030
研究機関鶴見大学

研究代表者

豊田 長隆  鶴見大学, 歯学部, 助教 (80257344)

研究分担者 井出 信次  鶴見大学, 歯学部, 助教 (00611998)
徳山 麗子  鶴見大学, 歯学部, 助教 (20380090)
里村 一人  鶴見大学, 歯学部, 教授 (80243715)
舘原 誠晃  鶴見大学, 歯学部, 講師 (90380089)
研究期間 (年度) 2014-04-01 – 2017-03-31
キーワード口腔内灼熱症候群 / アセトアルデヒト / 口腔内細菌・真菌
研究実績の概要

1.メラトニン添加によるアセトアルデヒド産生量の変化
H26年度に実施した当該研究と同様の方法で口腔内細菌・真菌を培養し、その培養時に各種濃度のメラトニンを添加することで、産生されるアセトアルデヒド量の変化について検討したところ、メラトニン添加濃度の増加に伴い、産生されるアセトアルデヒド量の低下を認めた。
2.口腔粘膜上皮細胞に対するアセトアルデヒトの影響
1in vitroでの口腔粘膜上皮細胞に対するアセトアルデヒトの為害作用について明らかにするため、増殖期もしくは分裂期の培養口腔粘膜にアセトアルデヒトを各種濃度で添加し、培養後に細胞を回収し、上皮の分化マーカーであるinvolucrin,transglutaminase, keratin1,4,10,13.14、filaggrin、defensin、caspase3,14のmRNA発現およびタンパク質発現を解析することで細胞の増殖、分化に対するアセトアルデヒトの影響をついて検討したところ、上記の上皮分化マーカーの抑制が認められた。
さらにTunel染色を用いて細胞のアポトシース、8-0HdGの蓄積をELISAで解析することでDNAの損傷が生じるかどうか、抗DNP抗体を用いてウエスタンブロットを利用してたんぱく質のC末端の酸化ダメージが生じるかどうか、抗CMH2DCFDA抗体を用いたFACSを利用して細胞内のフリーラジカルの蓄積について検討したところ、アセトアルデヒトに口腔粘膜細胞に対する為害作用があることを認めた。

現在までの達成度 (区分)
現在までの達成度 (区分)

2: おおむね順調に進展している

理由

当初予定していたメラトニン添加による口腔粘膜上皮細胞に対するアセトアルデヒトの影響の変化についての検討は、H27年度内に実施することはできなかったが、H27年度に実施した研究結果から、①メラトニン添加によりアセトアルデヒド産生量の減少を認めたこと、②in vitroで口腔粘膜上皮細胞に対するアセトアルデヒトの為害作用を確認できたことから、本研究はおおむね順調に経過していると考える。

今後の研究の推進方策

1.メラトニン添加した際の口腔粘膜上皮細胞に対するアセトアルデヒトの為害作用の変化を検討する目的に、H27年度に実施した実験と同様な条件下で、メラトニン添加した際の口腔粘膜上皮細胞に対するアセトアルデヒトの為害作用の変化について検討する。
2.ラビットから口腔粘膜を採取し、アセドアルデヒドを添加して気相液培養を行い、上皮分化マーカーであるinvolucrin、transglutaminase、kerachin1,4,10.13,14、filaggrin、deensin、caspase3,14などの発現を免疫組織学的に検討する。さらにTunel染色を用いて細胞のアポトシース、抗8-0HdGの抗体を用いてDNAの損傷、抗neuroketal抗体および抗4-hydroxynonetal抗体を用いて脂質の酸化ダメージ、抗SOD1抗体、抗nNOS抗体および抗HIFLa抗体を用いてたんぱく質の酸化ダメージを免疫組織学的に検討する。
3.口腔粘膜上皮組織の気相液培養時にメラトニンとアセトアルデヒドを添加することで上記実験2の結果と違いが生じるかどうかを検討する。

次年度使用額が生じた理由

H27年度に予定していた、メラトニン添加による口腔粘膜上皮細胞に対するアセトアルデヒトの影為害作用の変化についての検討が達成できなかったため、繰越金が発生することになった。

次年度使用額の使用計画

H27年度の実験予定であったメラトニン添加による口腔粘膜上皮細胞に対するアセトアルデヒトの為害作用の変化についての実験をまず行う。次にH28年度に予定してた口腔粘膜組織に対するアセトアルデヒドの影響を免疫組織学的手法により検討する。さらにメラトニン添加による口腔粘膜組織に対するアセトアルデヒドの影響について、口腔粘膜上皮組織の気相液培養時にメラトニンを添加することで、上記実験結果と差が生じるかどうかについて検討する予定である。
繰越金はこれらの実験・解析費等に充てる。

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公開日: 2017-01-06  

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