| 研究課題/領域番号 |
26463123
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| 研究機関 | 神奈川歯科大学 |
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研究代表者 |
木本 茂成 神奈川歯科大学, 歯学研究科(研究院), 教授 (90205013)
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| 研究分担者 |
横山 三菜 神奈川歯科大学, 歯学研究科(研究院), 講師 (10386849)
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| 研究期間 (年度) |
2014-04-01 – 2017-03-31
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| キーワード | 口腔筋機能 / 口唇閉鎖力 / 舌圧 / 口腔筋機能療法 |
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| 研究実績の概要 |
平成26年度は神奈川歯科大学研究倫理審査委員会への承認申請の結果、研究遂行に関する承認が得られた（承認番号第275番）。神奈川歯科大学付属病院外来に来院した小児患者のうち、口腔周囲筋の機能に問題があり、口腔筋機能療法（以下MFT）の実施を希望した患児とその保護者に対し、本研究の目的、意義、方法、リスクやメリット、さらに研究遂行への同意とその撤回に関する意思表示の自由度などの説明を、文書ならびに口頭で行い、患児および保護者の同意が得られた小児を被験者とした。研究初年度に当たり、以下の事項についての記録を行った。
１．口腔周囲筋の状態に関する検査：付属病院外来で MFT実施時に用いているチェックリストに基づいて、口腔周囲筋の状態を精査し、記録用紙に記載した。
２．歯列・咬合に関する記録：被験者の顔面写真ならびに口腔内写真撮影、上下顎の印象採得、咬合採得を行い、歯列・咬合の状態に関する状態を記録した。
３．口唇閉鎖力の測定：リップデカム LDC-110（株式会社パタカラ製）を用いて、MFT開始前の口唇閉鎖力を測定し、その後 ほぼ1か月毎のMFT実施時に継続して測定し記録を行った。測定データは口唇閉鎖力データ解析ソフトLDCD-03（コスモ計器社製）による解析を行った。
４．舌圧の測定：JMS舌圧測定器オーラライズ（株式会社ジェイ･エム･エス社製）を用いて舌の挙上時における口蓋への圧接力として、MFT開始前および、ほぼ１か月毎の MFT実施時に測定を行った。
平成26年度においては MFTの対象者となる小児の総数が少なく、咬合の発育段階における各歯齢別に分析に必要な症例数を満たしていない。したがって、咬合状態に分類ごとの解析は困難であるが、個々の症例毎に観察すると口唇閉鎖力ならびに舌圧ともに MFT開始前に比較して大幅に上昇しており、 MFTの効果を客観的に裏付ける結果を示している。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
平成26年度においては、混合歯列期前期から咬合の発育段階別に口腔筋機能療法の対象となる小児患者に対し、口唇閉鎖力および舌圧の測定を行い、筋電図による口腔周囲筋の活動電位を測定する計画であった。しかしながら、想定していた症例の集積が達成できていないこと、さらに筋電図の設置時期が遅れ、MFTの開始前に筋の活動電位の測定が困難な状況となった。これは購入した筋電計は海外メーカーの製品であり、納入業者選定の際に複数の業者からの見積書の提出を依頼したこと、業者決定後に海外からの取り寄せに期間を要したことなどによる。このように実際の臨床における患者の要求に対して、実験環境の整備が遅れたことによるものである。
また、当初平成26年度において、光トポグラフィー装置(NIRS)を用いて口唇閉鎖および舌挙上に関するMFT実施中の脳血流量の測定を行う計画であったが、研究への参加を同意する被験者がおらず、年度内の実現を達成できない状況であった。
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| 今後の研究の推進方策 |
平成27年度はMFTの対象以外においても、正常な歯列咬合を有し、口腔筋機能に異常の見られない小児を被験者として、口唇閉鎖力と舌圧の測定を行い、正常機能を有する小児の標準値を検討するためのデータ集積に努める方針である。
NIRSによる脳血流量の測定が可能な被験者が少なく、想定される症例数の集積が困難な場合を想定し、本研究の被験者となることを同意した本学の教職員および大学院生を対象として、成人における基礎データの収集を行う。
また、口腔周囲筋の筋活動量の計測についても、同様に成人における表面電極による口輪筋、頬筋等の活動電位を計測し、小児患者のデータとの対比を行う。また，筋の動的な機能評価を行う上で，前年度から継続して筋活動の測定時にはCCDカメラを用いた高速動画撮影が可能なデジタルハイビジョンビデオシステムを用いて嚥下運動時の記録を行う。
一方、当初、平成27年度以降において、エックス線映画法：Videofluorography(VF)による嚥下運動の観察を実施する計画であったが、本学附属病院が保有していた同装置が機器の耐用年数を超えて老朽化したため、廃棄処分となった。そのため、新規に当該装置の購入および設置が可能となるまでの期間はVFによる嚥下運動の観察は実施できない状況となっている。したがって、嚥下時の記録としては、デジタルハイビジョンカメラによる動画として記録する計画である。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
平成26年度の直接経費のうち、4,929円が平成27年度の研究経費の使用額として生じた。これは消耗品を購入する際に、年度末において発注した物品の在庫がなく、メーカーからの納期が想定を超えて遅れたため、年度内に使用することが困難な状況となったことによる。
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| 次年度使用額の使用計画 |
平成27年度において、前年度に消耗品として購入予定であった筋電計データ保存用のSDカードとコンパクトフラッシュメモリーを購入予定である。
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