研究課題/領域番号 |
26463296
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研究機関 | 東京医療保健大学 |
研究代表者 |
穴沢 小百合 東京医療保健大学, 看護学部, 准教授 (80469981)
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研究分担者 |
松山 友子 東京医療保健大学, 看護学部, 教授 (30469978)
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研究期間 (年度) |
2014-04-01 – 2017-03-31
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キーワード | 看護管理 |
研究実績の概要 |
本研究は看護管理ラウンドの実践モデル案の作成を最終目標とし、「看護管理ラウンドに関する実態調査」と「看護管理ラウンドの実践過程―「ラウンド会議」を導入したアクションリサーチを通して―」の2つのテーマに取り組んでいる。今年度の具体的な取り組みは以下の2点である。 1.看護管理ラウンドに関する実態調査:副看護部長が行う看護管理ラウンドの実態を明らかにし、実践方法および内容に関する特徴と課題を検討することを目的として調査用紙を作成し、全国の400床以上を有する病院の副看護部長を対象に、実態調査を行った。調査結果は第41回日本看護研究学会学術集会(2015年8月22日、 広島)において、副看護部長が行う看護管理ラウンドに関する実態調査―副看護部長が認識する課題に焦点を当てて、副看護部長が行う看護管理ラウンドに関する実態調査―看護管理ラウンドの実態、として発表した。 2.看護管理ラウンドの実践過程―「ラウンド会議」を導入したアクションリサーチを通して―:研究計画書を作成し、東京医療保健大学ヒトに関する研究倫理委員会およびに研究参加者所属施設(2施設)の倫理委員会審査を申請し承認を得た。平成27年4月に研究参加者を対象とした説明会を行って、同意書を取り交わし、平成27年5月から12月にかけてデータ収集を行った。 本データは副看護部長を対象として「ラウンド会議」を導入した実践過程に関するデータと、副看護部長のラウンドを受けた看護師長を対象としたグループインタビューのデータからなる。現在、「ラウンド会議」を導入した実践過程に関するデータの分析を終了して看護学術集会での発表準備をしている。また、看護師長を対象としたグループインタビューのデータについては分析途上であり、平成28年度中の、看護学術集会における発表を予定している。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
平成27年度の計画は、「看護管理に貢献するラウンドの実践過程とその特徴」について検討することである。交付申請書を提出した当初に懸念していた、ラウンド会議が開催されない、施設を確保できないといった問題は発生しなかった。計画していた「ラウンド会議」は1施設では3回実施したところでエンドポイントが確認されたことにより終了し、もう1施設は4回実施したところでエンドポイントが確認された。その後、2施設とも看護師長を対象としたグループインタビューも計画通りに実施することができた。そのため、現在はデータ収集が終了し、分析を重ねている段階にあり、その一部は看護学術集会での演題登録が終了している。こういった経過は、交付申請書に記載した目的・目標・方法に沿って進められており、研究目的の達成度は概ね順調に進展しているものと評価する。
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今後の研究の推進方策 |
平成28年度は、課題3:看護管理ラウンドの実践モデル案を作成することであり、課題2の分析を継続し、課題1・2の結果・考察を整理・統合して実践的に活用可能な看護管理に貢献する看護管理ラウンドの実践モデル案の作成を行うことを目標としている。現在整理されているデータは、平成26年度に実施した「看護管理ラウンドの実態」と平成27年度に実施した「看護管理ラウンドの実践過程」である。引き続き平成27年度に収集した看護師長を対象としたグループインタビューのデータについての分析を行う予定である。最終的には、再度、全体のデータを整理し、看護管理に貢献する看護管理ラウンドの特徴を明確にし、看護管理ラウンドの実践モデル案の作成に臨みたい。
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次年度使用額が生じた理由 |
平成27年度に支出が8万円少なかった理由は、予定していた研究担当者会議が「ラウンド会議」後に研究参加者の施設で実施したことから、旅費等の経費が少なかったためである。
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次年度使用額の使用計画 |
平成27年度の予算は110万円であり、平成26年度の30万円と合わせ、140万円の予算であった。支出は132万円とほぼ予定通りの支出となった。次年度の予算額は50万円であり平成27年度の8万円と合わせ58万円の予定である。 平成28年度は、デー分析の継続と学術集会での成果発表、看護管理ラウンドの実践モデル案の作成と進める予定であることから、データ収集を円滑に進めるための機器の購入等にあてる物品費に20万円、書類整理等にかかる人件費・謝金等に20万円、テープ起こし等のその他の支出に10万円を予定し、平成27年度の成果の学会発表等に係る国内旅費に8万円を予定している。
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