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2016 年度 実施状況報告書

出産に伴ったトラウマ体験をした女性のレジリエンス尺度の開発

研究課題

研究課題/領域番号 26463391
研究機関九州看護福祉大学

研究代表者

松本 鈴子  九州看護福祉大学, 看護福祉学部, 教授 (30229554)

研究分担者 嶋岡 暢希  高知県立大学, 看護学部, 准教授 (90305813)
岩崎 順子  高知県立大学, 看護学部, 助教 (90584326)
三好 美映子  高知県立大学, 看護学部, 助教 (40712261)
研究期間 (年度) 2014-04-01 – 2018-03-31
キーワード出産に伴ったトラウマ体験 / レジリエンス / 尺度開発 / 女性
研究実績の概要

本研究の目的は、出産に関連した苦悩の出来事によって引き起こされた女性のトラウマ体験を乗り越えられる力を測定するためのレジリエンス測定尺度を開発することである。
平成28年度の研究計画の目標1は、平成27年度に達成した出産に伴ったトラウマ体験がある女性を対象に心理的苦痛体験な状況から乗り越えて回復した個人的要因、獲得要因、環境要因を半構成的インタビューで収集した結果に、平成23年~26年度科学研究助成事業「女性の出産に伴う成長過程と看護者のケアモデルの構築」で、出産に伴ったトラウマ体験後数十年経過した女性を対象に行った研究結果、レジリエンス測定尺度に関する先行研究の結果等を反映させて、レジリエンス測定尺度の質問紙調査票の内容や質問項目数などの洗練化を図ること。また、目標2は、目標1達成後、所属する大学内倫理審査委員会の承認を得て、データ収集することとしていた。
しかしながら、平成28年度は、本研究者が熊本地震に被災したこと、倫理的配慮として研究協力施設の開拓などができなかったこと、また、教育に関して業務分担をする研究代表者が所属する助教の休職、そして、研究分担者である助教の一人も休職し、研究代表者および他研究分担者は教育業務を優先したことから、平成28年度の研究計画は遂行できなかった。
平成29年度は本研究に関しての補助事業期間延長が承認されたことより、今後の研究の推進方策を組み入れ、研究を推進し、本研究の目的が達成できるように展開していく必要がある。

現在までの達成度 (区分)
現在までの達成度 (区分)

4: 遅れている

理由

平成28年度研究計画における進捗状況が遅れた要因は、①本研究者が熊本地震に被災したこと、倫理的配慮として研究協力施設の開拓などができなかったこと、また、②研究代表者は教育に関して業務分担をする助教の病欠、③研究分担者である助教の一人も病欠し、他研究分担者も教育業務を優先したことであった。そのため平成28年度目標1.レジリエンス測定尺度の質問紙調査票の内容や質問項目数などの洗練化を図ること。また、目標2、目標1達成後、所属する大学内倫理審査委員会の承認を得て、データ収集することが達成できなかった。

今後の研究の推進方策

①8月までにはレジリエンス測定尺度の質問紙調査票の内容や質問項目数などの洗練化を図り、所属する大学内倫理審査委員会の承認を得る。
②研究協力施設を地震に影響を直接的に及ぼさなかった県に変更し、統計分析できる程度の対象者の人数に再検討し、協力を得る。
③遠距離でも研究分担者と研究分担者が定期的に意見交換できるようにPC環境を整え、インターネットでの会議ができるように研究環境を整える。
④データや資料の整理、データ収集などは、研究補助員の協力を得る。

次年度使用額が生じた理由

平成28年度は、本研究者が熊本地震に被災したこと、倫理的配慮として研究協力施設の開拓などができなかったこと、また、教育に関して業務分担をする研究代表者が所属する助教の休職、そして、研究分担者である助教の一人も休職し、研究代表者および他研究分担者は教育業務を優先したことから、平成28年度の研究計画は遂行できなかった。そのため、データ収集するための交通費・宿泊費や対象者への謝礼等諸費用、分析に必要なパソコン・ソフトなどの費用、周産期医療に関する研究者や助産ケア実践者等との意見交換などの開催費等の未使用が生じた。

次年度使用額の使用計画

平成29年度は本研究に関しての補助事業期間延長が承認されたことより、今後の研究の推進方策を組み入れ、研究を推進し、本研究の目的「出産に関連した苦痛な出来事によって引き起こされた女性のトラウマ体験を乗り越えられる力を測定するためのレジリエンス測定尺度を開発すること」を達成できるように展開していく必要がある。そのため、①物品費:分析するパソコンとHDD、研究施設でのプレゼン等に使用するノートPCやプロジェクターなど、②旅費:データ収集する県内外施設への交通費・宿泊費、学会参加費など、③謝金:研究協力者や専門家への謝金、研究に必要な資料収集や整理などの研究補助費などの研究費が必要である。

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公開日: 2019-12-27  

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