| 研究課題/領域番号 |
26463401
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| 研究機関 | 日本赤十字広島看護大学 |
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研究代表者 |
奥村 ゆかり 日本赤十字広島看護大学, 看護学部, 准教授 (30403299)
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| 研究分担者 |
渡邉 聡美 日本赤十字広島看護大学, 看護学部, 講師 (10614513)
木村 佳代子 日本赤十字広島看護大学, 看護学部, 助手 (30635371)
鈴木 美恵子 日本赤十字広島看護大学, 看護学部, 教授 (40269452)
中村 敦子 日本赤十字広島看護大学, 看護学部, 助教 (40614516)
勝田 真由美 日本赤十字広島看護大学, 看護学部, 講師 (70514909)
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| 研究期間 (年度) |
2014-04-01 – 2017-03-31
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| キーワード | 性教育 / 生命教育 / 思春期 / アサーション / 子宮頸がん予防 |
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| 研究実績の概要 |
本研究は、思春期を対象とした子宮頸がん予防を目指した教育プログラムの開発を目的としている。平成26年度の研究実施計画の一つである思春期の対象の子宮頸がん予防のためのワクチン接種およびがん検診に関する現状についての調査は、近年の国内文献の検討を行い、アンケート用紙を作成段階にある。平成27年度はこのアンケート調査をA県内の全中学生および高校生を対象として実施し、現状と課題を明らかにする予定である。二つ目の計画である子宮頸がん予防のための保健行動を自らとることができるアサーションの視点を取り入れた教育プログラムの開発については、平成26年度はプログラム内容の検討のために、研究代表者および分担者が研修に参加した。その内容は、性教育およびアサーションの研修を中心とした思春期保健セミナー、避妊と性感染症予防セミナー、アサーション・トレーニングセミナーである。さらに、平成26年度は、教育プログラム開発の一環として、A市のB中学2年生を対象とした看護大学の助産師教育課程学生による性教育の効果を検証した。この性教育の内容は、第2次性徴から生命の誕生を通じて、人間として自他の生命をかけがえのないものとして大切にする心を育み、自尊感情を高めることを教育目的としており、劇と体験学習によって構成された70分間の内容で実施した。性教育の実施前後に、自尊感情尺度と対児感情尺度を測定し、教育後に性教育に関するアンケートと性教育を受けての感想を自由記述によってデータ収集を行った。その結果、性教育の実施により、中学生の自尊感情が高まり、児に対する肯定的に感情が上昇し、否定的感情が減少し、明らかな教育効果が示された。また、記述データの分析では、【生命の大切さの実感】【親や家族への感謝】【出産の大変さの認識】【無事に生まれてきたことの奇跡】が示された。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
平成26年度の研究実施計画の一つである思春期の対象の子宮頸がん予防のためのワクチン接種およびがん検診に関する現状についての調査は、当初は平成26年度中に実施する予定であったが、近年の国内文献の検討を十分行い、アンケート用紙を作成段階にあるため、平成27年度前半期にA県内の全中学生および高校生を対象として実施する予定である。
また、二つ目の計画である子宮頸がん予防のための保健行動を自らとることができるアサーションの視点を取り入れた教育プログラムの開発については、プログラム開発のための研修に研究代表者および分担者で平成26年度に開催された研修に参加することができた。
平成26年度は、教育プログラム開発の一環として、中学2年生を対象とした看護大学の助産師教育課程学生による性教育の効果を検証し、視覚的教材の開発のための十分な教育効果が確認されたため、おおむね計画通りの到達ができていると評価できる。
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| 今後の研究の推進方策 |
平成27年度前半期にA県内の全中学生および高校生を対象としたアンケート調査を行い、思春期の対象の子宮頸がん予防のためのワクチン接種とがん検診に関する現状と課題について明らかにすることで、ワクチン接種とがん検診の実施率を上昇するための方策を見い出していく予定である。
また、子宮頸がん予防のための保健行動を自らとることができるアサーションの視点を取り入れた教育プログラムの開発については、視聴覚教材の開発と普及に向けた教育方法を検討していく予定である。さらに、中学校や高校の養護教諭および教諭、保健医療の専門家を対象としたアンケート調査を実施し、プログラム内容の検討を行っていく予定である。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
思春期対象の子宮頸がん予防のためのワクチン接種およびがん検診に関する現状を明らかにするためのアンケート調査を平成26年度中に実施していないため、通信費および謝金のための費用を使用していない。また、それに伴うデータ収集を行うためのノートパソコンを購入していないためである。
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| 次年度使用額の使用計画 |
平成27年度はA県内の全中学生および高校生を対象にアンケート調査を行う予定であり、平成26年度に計画していた通信費用および謝金のために使用する予定である。また、データ収集および視聴覚教材の開発のために、ノートパソコンおよび視聴覚機器の購入に使用する予定である。
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