| 研究課題/領域番号 |
26463427
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| 研究機関 | 旭川大学 |
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研究代表者 |
細野 恵子 旭川大学, 保健福祉学部, 教授 (20412877)
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| 研究期間 (年度) |
2014-04-01 – 2018-03-31
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| キーワード | 気管支喘息 / 看護介入プログラム / 母親 / QOL / 自己効力感 / 生活管理 / 喘息コントロール / JPAC |
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| 研究実績の概要 |
1．「看護支援モデルの開発」から得られた成果の検証：前年度より継続して実施してきた成果の検証については、昨年度の検討で十分な分析が得られなかった部分の分析を継続し、その成果を明らかにした。その結果は、介入方法を検討する中で、介入方法の改変として取り入れていく。
２．看護介入実施に向けての準備（調査協力施設の確定）：調査協力施設の開拓については当初、A市内診療所２施設を選定する予定で調整していたが、定期受診予定者を事前に確定できる施設、本研究の調査対象者募集条件を満たし対応できる施設、診察に関わる担当医は同一医師とするという条件で検討した結果、B総合病院小児科の１施設から受け入れ承諾の回答が得られた。現在、介入調査の実施に向けて当該施設倫理審査委員会による倫理審査を受けている段階である。
３．看護介入プログラム（試案）の再検討：昨年度プログラム内容の構成を検討し「看護介入プログラムの（試案）」を明らかにしたが、前年度より継続して分析した成果の検証結果、および調査協力施設の決定に伴い介入方法の見直しを行い、介入プログラムの内容（介入方法）を一部改変した。その結果、修正する内容は以下の3点とする。①対象者数の変更～30組→20組程度、②介入期間・介入回数の変更～介入期間は6-12ヶ月→12ヶ月～18ヶ月に延長、介入回数は4回→6回に増やす、③評価方法の一部変更～調査紙による調査回数を3回→2回に減らす、という内容である。ただし②介入期間については、調査対象者の通院間隔や喘息コントロール状態の程度に応じて変動する可能性がある。
４．看護介入実施に向けての準備：調査対象者となる可能性のある対象者（不特定）の傾向や特徴などについて、調査協力施設から情報収集を行い、介入方法を検討する上での参考情報とする。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
本研究課題の進捗状況が遅れている理由は、以下の３点が挙げられる。
１．平成23～26年度に取り組んできた“看護支援モデルの開発”から得られた成果の検証について、平成26年度だけでは十分にできなかった部分の分析を継続したためである。継続して分析した結果は、今年度より開始する看護介入にあたり、介入方法の検討を加え改変した上で、新たな介入方法に反映させていく予定である。
２．調査協力施設の開拓：協力施設の開拓時期は予定時期よりも遅れたが、本研究課題の介入方法に適する施設との調整が順調に進み、６月以降に調査開始が実現する見込みであり、現在調査開始に向けての準備を進めている。
３．介入補助者の確保：対象施設の看護師１名を研究協力者として配置する予定で検討しているが、現段階では確定できていない状況であり、今後協力施設との調整を進める予定である。
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| 今後の研究の推進方策 |
１．「看護介入プログラム」による看護介入の実施：「看護介入プログラム（試案）」の検討結果から「看護介入プログラム」の内容を確定し、６月より看護介入を実施する予定である。介入方法では、調査対象者は全員（20組程度）を対象群とし、非介入期→介入期という流れで進めていく。現在は対象施設の倫理審査委員会の審査結果を待っており、承諾が得られれば6月より介入を開始する予定である。介入期間は12ヶ月～18ヶ月程度を予定しているが、対象者の通院間隔や喘息コントロール状態により変動する可能性はある。
２．看護介入補助者の確保：対象施設の看護師１名を研究協力者として配置できるかどうかについては、対象施設の管理者と相談した上で調整を進める予定である。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
平成27年度の実施状況において、当初予定していた調査協力施設の開拓及び研究補助者の準備・調整等に関する事項に着手できなかったことが要因として挙げられる。
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| 次年度使用額の使用計画 |
１．使用物品の購入：平成28年度は看護介入プログラムによる看護介入の実施に向け、調査協力施設が決定し、現在倫理審査委員会の承認を待っており、介入に向けての準備を進めている段階である。今後は看護介入において対象者が使用するPEFの購入、調査協力者への謝礼用図書カードの購入を予定している。
２．看護介入補助者・研究補助員への謝金：研究補助員の確保ができれば、補助員への謝金を計上する予定である。
３．研究成果の報告：これまでに実施した調査の分析結果は、関連する学術学会での発表を今年度予定しており、発表に必要な備品購入や旅費等を計上する予定である。
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