高齢者入居施設における疼痛管理教育プログラムの開発

2014 年度 実施状況報告書

• 研究課題/領域番号: 26463475
• 研究機関: 岐阜医療科学大学
• 研究代表者: 田中 和奈 岐阜医療科学大学, 保健科学部, 講師 (90511155)
• 研究分担者: 百瀬 由美子 愛知県立大学, 看護学部, 教授 (20262735)
• 研究期間 (年度): 2014-04-01 – 2017-03-31
• キーワード: 高齢者 / 疼痛管理 / 高齢者入居施設

研究実績の概要

日本の高齢者入居施設における疼痛管理の現状は欧米に比べて遅れており、適切に高齢者の痛みの評価と管理を行うためには、施設に勤務する看護職に対する高齢者の疼痛の特徴を考慮した疼痛教育が必要である。そのため、本研究は日本の高齢者入居施設における疼痛管理の質向上を目指し、看護職を対象とした高齢者入居施設における疼痛管理教育プログラムの開発を行うことを目的とする。
日本における高齢者の疼痛管理は遅れている現状にあることから、平成26年度に高齢者入居施設の疼痛管理に関する研修が積極的に実施されている米国オレゴン州の有料老人ホームをモデル施設として視察し、高齢者の疼痛管理の現状について聞き取り調査を行った。その結果、オレゴン州では介護や医療に従事する職員に対して、7時間の疼痛管理に関する研修会の受講が義務付けられているが、その研修内容は十分ではないと現場の看護職は感じていることが明らかとなった。
日本においては、東海地方と関西地域の介護老人保健施設、特別養護老人ホーム、認知症対応型共同生活介護施設で勤務する看護職７名を対象に、半構成的面接調査を実施した。面接調査は施設の種類毎に分けてグループインタビューを行い、面接内容としては、①高齢者の疼痛管理で困難に感じている事柄、②現在勤務する施設における高齢者の疼痛管理の現状、③高齢者の疼痛管理に関する研修会で受講したい教育内容についての把握を行った。インタビュー調査の結果は現在分析途中である。

現在までの達成度 (区分)

2: おおむね順調に進展している

理由

当初の計画通り、平成26年度には、オレゴン州の有料老人ホームの視察を行い、疼痛管理の現状についての状況把握を行うことができた。また、東海地方と関西地域の高齢者入居施設に勤務する看護職に対してのインタビュー調査を計画通り実施することができた。
インタビュー調査の結果についての分析状況は途中であるが、今回のインタビュー調査の対象者は、客観的な疼痛評価のポイントや高齢者の疼痛症状の特徴についての教育を研修会で受講したいと考えていることが明らかとなった。今後は、平成27年度に全国規模での質問紙調査を実施し、全国の高齢者入居施設に勤務する看護職が受講したいと考える教育内容についての把握を行っていく。

今後の研究の推進方策

平成27年度は、インタビュー調査の結果をもとに質問紙を作成し、全国の高齢者入居施設に勤務する看護職を対象とした質問紙調査を実施予定である。

次年度使用額が生じた理由

インタビュー調査が実施できたのが年度末であったため、年度内にテープ起こしを業者へ依頼することが困難であった。また、当初の予定人数よりもインタビュー調査への参加協力を得られた看護職数が少なく、データ整理のための人件費への支出も今年度は行わなかった。
そのため、テープ起こし代金への支出が行われなかったこと、インタビュー調査への参加協力に対する謝礼の支出額が当初の計画より少なかったこと、データ整理のための人件費の支出を行わなかったため、今年度の使用額に残額が生じた。

次年度使用額の使用計画

実施したインタビュー調査の結果分析のため、テープ起こしの業者への依頼を平成27年度に実施する。