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H28年度には、研究協力をいただいた法人（4事業所）が本プログラムを導入（事業化）し利用者の健康増進に取り組むこととなった。研究者らの今後の課題は、本プログラムを改良し、筋力や柔軟性・全身持久力等を向上させる効果を検証することである。
研究成果の概要は以下のとおりである。自己効力感促進プログラムの介入効果をランダム化比較試験により検証した結果、精神障害者の地域生活に対する自己効力感尺度（SECL）の総合得点の介入前後の変化量（p＜0.001）や、WHOQOL26の下位項目である身体的領域（日常生活動作・活力と疲労・仕事の能力）の介入前後の変化量（P=0.012）において有意な群間差が認められた。
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