| 研究課題/領域番号 |
26463494
|
|---|
| 研究機関 | 札幌市立大学 |
|---|
研究代表者 |
スーディ 神崎和代 札幌市立大学, 看護学部, 教授 (40452990)
|
|---|
| 研究分担者 |
竹生 礼子 北海道医療大学, 看護福祉学部, 准教授 (80433431)
御厩 美登里 札幌市立大学, 看護学部, 助手 (90707564)
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
2014-04-01 – 2018-03-31
|
| キーワード | 在宅死 / 国際比較 / 北海道 / フィンランド / 在宅ケア |
|---|
| 研究実績の概要 |
1）2015年度は、2014年度に北海道及びフィンランド国L州（以下、L州）において実施した基礎調査を基に調査項目の精査を重ねた上で、大規模調査を行った。大枠の調査項目は基本属性、看取りについての意識・考え方、看取りの体験、自分の終末期、在宅死を可能にする要因等の質問を含む39項目とした。研究者らの経験から年代や在住地域による意識の相違があることを推測して、各年代、在住地域（都市部か遠隔地か？）毎にバランスよく配布することを決定した。
尚、配布に先立ち、調査票を「英語へ、英語からのフィンランド語へ」、翻訳をした上で、翻訳の正確性を担保する目的で「フィンランド語から英語へ、英語から日本語へ」逆翻訳を行った。また、調査票に用いられた言葉の概念理解が両地域で異なる場合があり、それらの語彙に精査・確認委時間を要したが、アウトカムに影響する部分であるので重要と判断し、精査に十分な時間を割いた。北海道とL州の地域住民合計2519名に配布。回収率は其々北海道が64%（n=973）,L州が29.4%（n=294）。2016年3月末時点で、全データの入力を終了した。
2）2016年度に計画している日本（札幌市）―フィンランド（ロバニエミ市）をICTで繋いでのシンポジウム開催に向けての具体的内容（日時、場所、規模、ICT環境確認など）について、協力関係にある国立ラップランド大学の担当教員ら3名及び国立ヘルシンキ大学教員1名と協議を重ね、概要の合意形成に至った。 2016年9月23日（金）16：00-18：00（フィンランド10：0-12：00）に札幌市立大学講義室１とラップランド大学大講義室を繋いでONLINE遠隔シンポジウム開催、テーマは「在宅療養・在宅死を可能にする社会を目指して」とする。
|
| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
1: 当初の計画以上に進展している
理由
2015年度の計画である①1年目の基礎調査の結果の分析（2014年度に済）と調査内容の精査【修正・加筆】②本調査の実施のうち、①②共、完了した。合計1267票のデータ入力を終了している。加えて、2016年度開催予定のシンポジウムの概要を決定し、1回目のICT遠隔操作の確認も行い、課題（フィンランド側での日本側の画面映り具合）の確認と解決への方策とIT専門家と協議を行った。シンポジウムのポスター案作成と翻訳終了。
|
| 今後の研究の推進方策 |
2016年度は申請書に沿って、以下の事を行う予定である：①フィンランド側データの和訳 ②入力データの精査（クリーニング）③データ分析 ④課題の明確化 ⑤学会発表 ⑥論文執筆に向けての準備 ⑦シンポジウムポスター両国用完成と広報開始 ⑧シンポジウム内容決定とスピカ―を両国から1名ずつ決定 ⑨アンケート票作成と評価分析 ⑩シンポジウム終了後、2015年度データ分析結果とシンポジウム開催結果の両面からの課題の明確化を目的としたインタビュー調査を（フィンランド協力者を対象）に行い、2017年度の啓発プログラム開発に連結させる資料の一部とする予定である。
|
| 次年度使用額が生じた理由 |
2016年度への繰り越し額（残高）537,117円が生じた理由：①プレテストなどには手持ちの低質のリサイクル紙を活用、②調査票なども研究者らが手作業で印刷、③フィンランド語訳ではフィンランドの協力支援者のサポートを得た。2016年度は両国をつないでのシンポジウムを計画しており、その関連の翻訳費用、スピカー謝礼、フィンランド協力者とのの打ち合わせ費用が嵩むことを想定して、意図的にコストコントロールを行った。
|
| 次年度使用額の使用計画 |
2016年度は申請書に沿って、以下の事を行う予定である：①フィンランド側データの和訳 ②入力データの精査（クリーニング）③データ分析 ④課題の明確化 ⑤学会発表 ⑥論文執筆に向けての準備 ⑦シンポジウムポスター両国用完成と広報開始 ⑧シンポジウム内容決定とスピカ―を両国から1名ずつ決定 ⑨アンケート票作成と評価分析 ⑩シンポジウム終了後、2015年度データ分析結果とシンポジウム開催結果の両面からの課題の明確化を目的としたインタビュー調査を（フィンランド協力者を対象）に行い、2017年度の啓発プログラム開発に連結させる資料の一部とする予定である。
|
