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2016 年度 実施状況報告書

青壮年期のメタボリックシンドローム予防の自己効力感尺度と介入プログラムの開発

研究課題

研究課題/領域番号 26463556
研究機関神戸大学

研究代表者

和泉 比佐子  神戸大学, 保健学研究科, 教授 (60295368)

研究分担者 佐伯 和子  北海道大学, 保健科学研究院, 教授 (20264541)
森 満  札幌医科大学, 医学部, 教授 (50175634)
藺牟田 洋美  首都大学東京, 人間健康科学研究科, 准教授 (60250916)
上田 泉  札幌医科大学, 保健医療学部, 准教授 (90431311) [辞退]
桑原 ゆみ  北海道医療大学, 保健医療学部, 准教授 (80295914)
研究期間 (年度) 2014-04-01 – 2018-03-31
キーワードメタボリックシンドローム予防 / 自己効力感 / 青壮年期 / 尺度開発 / 介入プログラム
研究実績の概要

本研究は、早期予防・早期改善という観点から20~49 歳の青壮年期の人々を対象に、メタボリックシンドローム予防つまり内臓脂肪型肥満の予防のための健康的な食事と身体活動などに焦点を当てた保健行動に対する包括的な自己効力感尺度の開発を目指しており、行動変容を促す介入のためのアセスメントおよび効果測定の指標を開発することである。平成28年度は、平成27年度に国内外の文献を参考に身体活動、食物摂取、体重管理、健康管理を枠組みとして作成した青壮年期のメタボリックシンドローム予防のための保健行動に対する自己効力感尺度原案の30項目について、表現および回答肢等について研究者間で検討した。その結果、青壮年期のメタボリックシンドローム予防のための保健行動に対する自己効力感尺度(案)30項目を確定した。確定した青壮年期のメタボリックシンドローム予防のための保健行動に対する尺度および各項目に対する内容妥当性の検討を目的に、生活習慣病予防の保健指導に従事した経験者および公衆衛生看護学の研究者を対象とした、郵送法による自記式質問紙を用いた専門家審査を実施するために、所属の倫理委員会に申請し承認を得た。内容妥当性を検討するために質問紙の内容は、青壮年期のメタボリックシンドローム予防のための保健行動に対する自己効力感尺度(案)の各項目の適切性、項目の過不足、表現方法について自由記載を求めることとした。返送された回答を元に項目を修正し、尺度(修正案)を作成する予定である。

現在までの達成度 (区分)
現在までの達成度 (区分)

4: 遅れている

理由

尺度原案の表現等について再度検討したこと、所属変更に伴いフィールドの再調整が必要となったため、尺度原案の内容妥当性の検証と尺度の確定および妥当性の検討ための質問紙調査が未実施であったため。

今後の研究の推進方策

平成29年度に速やかに未実施であった質問紙調査を実施する。

次年度使用額が生じた理由

青壮年期のメタボリックシンドローム予防のための保健行動に対する自己効力感尺度案の内容妥当性の検証および尺度の確定および妥当性の検討についての質問紙調査を実施していないためである。また、予定していた青壮年期のメタボリックシンドローム予防のための保健行動に対する自己効力感尺度案の内容妥当性の検証についての成果発表を行っていないためである。

次年度使用額の使用計画

青壮年期のメタボリックシンドローム予防のための保健行動に対する自己効力感尺度案の内容妥当性の検証について専門家10名を対象とした郵送による質問紙調査、尺度の確定および妥当性の検討について近畿圏で協力の得られた事業場の20~49歳の従業員約900名を対象とした質問紙調査を実施よていであり、データ入力のための研究補助の人件費、質問紙の印刷費および郵送費として使用する計画である。
尺度案の内容妥当性の検証については第6回日本公衆衛生看護学会で成果発表を行う予定で、参加費および旅費での使用を計画している。

  • 研究成果

    (1件)

すべて 2016

すべて 学会発表 (1件) (うち国際学会 1件)

  • [学会発表] Evaluating the use of self-efficacy in health behavior to prevent metabolic syndrome2016

    • 著者名/発表者名
      Izumi H, Saeki K,Imuta H, Kuwabara U & Mori M
    • 学会等名
      The 3rd KOREA-JAPAN Joint Conference on Community Health Nursing
    • 発表場所
      Bexco Convention Center, Busan
    • 年月日
      2016-07-02 – 2016-07-02
    • 国際学会

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公開日: 2018-01-16  

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