| 研究課題/領域番号 |
26463565
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| 研究機関 | 高知県立大学 |
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研究代表者 |
池添 志乃 高知県立大学, 看護学部, 教授 (20347652)
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| 研究分担者 |
時長 美希 高知県立大学, 看護学部, 教授 (00163965)
瓜生 浩子 高知県立大学, 看護学部, 准教授 (00364133)
高谷 恭子 高知県立大学, 看護学部, 講師 (40508587)
中野 綾美 高知県立大学, 看護学部, 教授 (90172361)
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| 研究期間 (年度) |
2014-04-01 – 2017-03-31
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| キーワード | 看護学 / 医療を要する子どもと家族 / マネジメント力 / 養護教諭 / ケアガイドライン |
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| 研究実績の概要 |
医療を要する子どもとともに生活している家族の体験を明らかにした。病気管理や理解についての困難、学校生活に関わる問題や偏見など、子どもの成長に伴い様々な困難に直面している。そうした状況を長期戦として捉える中、親として関わることの限界を認識し、他者のサポートを得ていくことへの必要性を見据えながら将来について考えている。そのような体験の中で、【子どもの意思決定と自律の尊重】を図りながら、必要な医療的ケアのスキルを身につけ、療養生活の【コントロールを維持】し、家族の【生活の正常化】を探し出していた。また学校生活や地域生活の中で【安全で安心できるネットワーク】を創り、【つながりを絶やさない】よう生活している。家族は、子どもに専心しながら、日々の流れに沿い、今日を生きると家族なりの目標をもって【経験の意味づけ】を行っている。そして、子どもを一生引き受けていくことを【親としての責務】と受け止め、子どもの存在を意義あるものと認め、ともに在ることを【家族らしさの存続】と意味づけしている。
上記の家族の体験や病気をもつ子どもと家族に関わった経験のある養護教諭の語りから導かれた支援の方向性として、直接的ケアによる負担、緊張の軽減を図るとともに、危機的状況への対応の支援、問題解決能力、必要に応じて援助を求める能力、心配や不安をコントロールする能力、必要な情報を入手する能力などの医療的ケアに伴うスキルを高め、自信を育む支援が導かれた。また、子どもと家族の日常性を維持し、家族らしさを護るよう病気や療養生活の受け止め、どのような将来像を描いているのかを捉え、学校、家庭、地域が協働しながら支援していくことが求められる。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
平成27年度は、医療を要する子どもと家族の病気体験（病気の捉え、情緒的反応、ニーズ、生活への影響）、求める支援を明らかにすることであった。医療を要する子どもと家族のマネジメント力を育む支援方法に関しては、既存の文献検討や経験年数5年以上で大学院を修了した県内外の養護教諭、経験豊かなエキスパートの養護教諭に対して半構成的面接を行い、子どもと家族に対する支援方法(①援助関係の形成方法、②介入の意図、③ケア介入方法)について明らかにし、多様な視点からの支援方法を抽出することを目標としていた。より実践での活用可能性の高い妥当性のあるケアガイドラインを作成するためには、特別支援学校等の勤務経験があるエキスパートの養護教諭とともに、学校保健関係者や小児専門看護師、家族支援専門看護師等医療専門職者等に対してインタビューを実施し、養護教諭の技となる支援方法(①援助関係の形成方法、②介入の意図、③ケア介入方法)を明らかにすることが必要であると考えた。また、当初の予定より「医療を要する子どもと家族のマネジメント力を育む養護教諭のケアガイドライン」（案）の作成時期が遅くなっていることから、データ収集にフォーカスグループインタビューも取り入れ、有用性の高い「医療を要する子どもと家族のマネジメント力を育む養護教諭のケアガイドライン」（案）の作成に向けて取り組んでいきたいと考える。
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| 今後の研究の推進方策 |
平成28年度は、「医療を要する子どもと家族のマネジメント力を育む養護教諭のケアガイドライン」の作成を行うことを目指す。より実践の場での活用可能性・有用性の高いケアガイドラインを作成するために、特別支援学校等の勤務経験があるエキスパートの養護教諭とともに、学校保健関係者や小児専門看護師、家族支援専門看護師等医療専門職者等に対してインタビューを実施し、支援方法(①援助関係の形成方法、②介入の意図、③ケア介入方法)についてデータ収集し、抽出する。また、フォーカスグループインタビューを実施し、より多様な支援内容を導くこととする。
援助関係の形成方法、介入の意図、ケア介入方法の視点から分析し、「医療を要する子どもと家族のマネジメント力を育む養護教諭のケアガイドライン」（案）を作成する。さらに作成したケアガイドライン（案）を実践で活用してもらい、内容の妥当性、活用可能性のあるガイドライン開発につなげていく。さらに「医療を要する子どもと家族のマネジメント力を育む養護教諭のケアガイドライン」（案）に関して、フォーカスグループ法にて検討し、内容の妥当性、信憑性を高め、洗練化を図る。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
当初の予定よりも面接調査の回数が少なく、依頼せずに分析を行ったため人件費・謝金についての実支出額が少なくなった。また物品費についてもプリンタートナーやデータ保存のためのフラッシュメモリー、文具類等、予定していた消耗品の購入がなかったため予定額よりも少なくなった。
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| 次年度使用額の使用計画 |
消耗品費については、文具類(用紙・封筒・筆記用具等)、データ保存のためのフラッシュメモリー、研究協力者へのお礼(3000円相当の文具）、プリンタートナー、教育・学校保健・小児関連書籍(医療を要する必要な子どもと家族、養護教諭や家族看護に関する書籍文献等)を予定している。
国内旅費については、調査旅費、情報収集（学会参加）ための交通費・宿泊費を予定している。謝金等については、アンケートのデータ入力・質的データ整理・英語文献整理・資料作成、データの掘り起こし[60分のテープの掘り起こし1万２千円程度]を予定している。その他として、印刷費、複写費を予定している。
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