| 研究実績の概要 |
本研究の目的は、特定健康診査の受診状況別に、特定健康診査の受診を促進する支援プログラムを開発することであった。平成26年度から開始した本研究では、これまで特定健康診査の新規受診者および未受診者へのインタビューを実施し、質的に受診状況別の健診受診に関する知識・態度・行動を明らかにした。最終年度では、これらの知見に基づき、一自治体の40～64歳の国民健康保険加入者の全数調査を実施した。
調査対象に該当した1,472人に自記式調査用紙を郵送し、477通回収した（回収率32.4％）。書面による研究参加同意が確認できた452通（男性173人、女性279人）を分析対象とした。調査内容は平成26年度から実施した質的調査の知見から、身体状況、食生活。身体活動、睡眠・ストレス管理、健康管理を調査項目として設定した。さらに属性と健診受診状況の質問項目を設定した。健診受診状況として、未受診群、不定期受診群、定期受診群の3群を設定した。分析にはSPSS Ver.25を使用して、カイ二乗検定およびt検定を用いた。なお、研究に先立ち所属大学倫理委員会の承認および調査協力自治体の承諾を得た。
特定健康診査の受診状況は、未受診群84人（18.6％）、不定期受診群103人（22.8％）、定期受診群265人（58.6％）だった。3群別に調査項目を分析したところ、未受診群は他の群よりもテレビで健康情報を得る、歯科・がん検診の受診割合が有意に低く、食生活や身体活動でも健康的な保健行動を実施している割合が低かった。
これらの知見から、未受診者の保健師からの支援の必要性は高く、地域の未受診者を見つけ出してアウトリーチしていく必要性が示唆された。これまでの研究知見である定期受診を促す不定期受診者へのプログラムと、定期受診者へのより健康を増進する支援とも合わせて、総合的な支援展開が今後の課題である。
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