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これまでの調査、解析を踏まえて作成し、名大内限定でWeb公開したプレゼンテーション形式の教材（１３種目）を、名大以外の大学における事故情報等を加えたり、実際に使用した教職員の意見を踏まえてバージョンアップを行った。一部の教材は英語化を行い、留学生と外国人教員向けの講習を行うなど、広く同教材を活用した教育展開を行った（国際学会発表）。
また、これまでの名大、阪大での事故事例の解析に加えて、国立七大学における事故情報を収集し、計８０００件のデータについて、解析、類似事例の抽出、教材への活用を行った。それらの事故事例の解析を通じ、特に被害の大きな事故として、火災事故が多発していることが確認でき、火災事故の防止や火災時の緊急対応、緊急時の備え等について教育の拡張を検討した。被害の収集と教材へのフィードバックに加えて、体感教育の実施とビデオ教材の作成を行った。大学内で解体予定の建物を活用し、学内で発生する火災事故の起因物となったものを模擬的に燃焼し、燃焼の大きさや燃焼時間、煙の発生の程度、あるいは建物に備わっている非常用設備の機能や効果の確認を行った。具体的には、引火性有機溶剤の燃焼実験、禁水性物質の水または有機溶剤との反応実験、自動火災報知設備の機能の検証、火災発生時の煙発生状況と防火扉等の有効性の検証、室内での粉末消火器等を使用した消火器訓練を行った。本実験には、学内構成員１００名程度が参加し、実際の燃焼や、消火器の使用等を行うことで、体感する教育を実践し、防災、安全意識の向上を図る教育の場として活用した。これらの実験は全てビデオ撮影し、防火・防災教育のためのビデオ教材とし、これまでに作成した教材に活用した（国内学会発表）。
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