研究課題/領域番号 |
26560178
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研究機関 | 名古屋市立大学 |
研究代表者 |
榎原 毅 名古屋市立大学, 医学(系)研究科(研究院), 講師 (50405156)
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研究分担者 |
松河 剛司 愛知工業大学, 情報科学部, 講師 (30580518)
山田 泰行 順天堂大学, スポーツ健康科学部, 助教 (80531293)
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研究期間 (年度) |
2014-04-01 – 2017-03-31
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キーワード | 労働安全衛生 / 心理拘束 / MSD / 人間工学 / 携帯端末 / ライフログ |
研究実績の概要 |
電車内、喫茶店、歩行中や就寝前などあらゆる「すきま時間」を活用した携帯端末の利用(ノマド・ワーク)が増えている。携帯端末技術の革新は、オフィス内労働という時空間的制約を開放し我々に多くの恩恵をもたらす一方で、その長期利用に伴う頸肩部筋骨格系症状(MSD)への影響が懸念されている。いつでもどこでも簡単に情報にアクセスできるという利便性は、時空間的制約を開放すると同時に、公私の区別なく常に仕事への意識は束縛されているという心理的拘束を生むと考えられる。本研究では「心理拘束時間」という新概念を定義し、測定する方法論を確立し、携帯端末利用に伴う心理拘束の強度が労働者の頸肩部MSDに与える影響の解明をめざす。 平成26年度においては、第一段階として「すきま時間」の携帯端末利用状況を携帯端末のログ情報から収集するアプリケーションの開発を行った。開発ソースコードの技術仕様が公開されているAndroid端末(Android OS 4.4)を開発環境とし、加速度センサ(歩行・シェイク動作などの検知)、ジャイロセンサ(端末の回転・角度を検出)、照度センサ(環境照度を検知)の情報と、様々なライフログデータを安定して経時記録するロギングツールの開発を行った。プログラムの脆弱性検証やバグ修正、互換性チェックなど技術的検証は完了している。 第二段階として、収集したログ情報から利用状況の判別アルゴリズムの検討を平成26年度は実施した(平成27年度前半まで継続実施)。照度情報からは屋内外利用の識別を、加速度情報からは移動・停止中の識別を、アプリ情報からは業務利用・余暇利用など、簡便な分類・識別が可能であるが、複合的なライフログと環境データを扱うビッグデータ解析であり、個人情報保護の観点および研究倫理についても十分な配慮が必要となる。ビッグデータの収集に伴う研究倫理の課題についても慎重な検証を行った。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
平成26年度では、利用状況の判別アルゴリズムを開発し、第三段階としてログ情報および利用状況コードのデータセットから、「心理拘束時間」の概念定義および解析法を検討するために横断調査を実施予定であった(第一・第二段階まで達成)。ロギングツールのプログラム開発には、多様な利用シーンにおける膨大なプログラムの脆弱性検証やバグ修正が必要となった。正確かつ確実で信頼性の高いデータを記録できるツールを開発することは本研究の成否に大きな影響を与えること、また倫理配慮についても慎重な検討が必要なことから、当初の予定よりも第一段階に時間を費やして確実な仕様の検討・開発を行った。
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今後の研究の推進方策 |
平成27年度には、第三段階として予定していたログ情報および利用状況コードのデータセットから、「心理拘束時間」の概念定義および解析法を検討するために横断調査を実施する。開発アプリに心理ストレスに関連する質問項目(起床時・帰宅時に回答)をアドイン実装し、ストレス要因と心理ストレス度のアウトカムなど心理ストレスの外的基準の指標を用いて心理拘束の定義を追究する。調査協力者には開発アプリをインストールしてもらい、休日を挟む連続14日間回答してもらう。調査協力者の募集・実施は、組込基準(性別・職種・利用端末等)による選定および層化無作為抽出を実施可能である民間調査会社のオンライン・モニターの利用も念頭に効率的な方法にて実施予定である。解析には、データセットと勤務日・休日や起床時の睡眠の質など心理ストレスの外的基準データとの関連性を検証するために一般化線形モデルを用いてモデル適合度を算出する。心理的拘束を表現する妥当な変数を探索的に検証し、心理拘束時間の強度分類基準を設定する。
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次年度使用額が生じた理由 |
第三段階としてログ情報および利用状況コードのデータセットから、「心理拘束時間」の概念定義および解析法を検討するために横断調査を実施予定であったが、未実施であったため。ロギングツールのプログラム開発には正確かつ確実で信頼性の高いデータを記録できるツールを開発することは本研究の成否に大きな影響を与えるため、当初の予定よりも第一段階に時間を費やして確実な仕様の検討・開発を行った。
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次年度使用額の使用計画 |
当初予定していた横断調査を平成27年度前半に実施予定である。また、当初計画通り平成27年度に実施予定していた心理拘束時間の強度と頸肩部MSDの関連性を明らかにする症例対照研究を実施していく予定である。
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