| 研究課題/領域番号 |
26560310
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| 研究機関 | 県立広島大学 |
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研究代表者 |
川原田 淳 県立広島大学, 保健福祉学部(三原キャンパス), 教授 (80195164)
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| 研究分担者 |
吉畑 博代 上智大学, 言語科学研究科, 教授 (20280208)
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| 研究期間 (年度) |
2014-04-01 – 2018-03-31
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| キーワード | 健康・福祉工学 / バーチャルセラピスト / 無意識生体計測 |
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| 研究実績の概要 |
失語症者等の言語能力の回復のためには、集中的訓練に加えて長期訓練が必須である。本研究では、失語症者が在宅において単独でも実施可能なバーチャル言語訓練システムの開発を行うことを最終目標とする。コンピュータの仮想空間内に出現したバーチャルセラピスト(V-ST)が、言語訓練におけるセラピスト(ST)役を務め、クライエント(CL)は時間や場所の制限を受けずに自分のペースで繰り返しかつ集中的な訓練を実現する。
一方、STは通常の訓練において「CLへの配慮や気遣い」を非常に大切にしており、V-STにおいてもこれを実現することが望ましい。本研究では、CLの心身状態を生体情報によって客観的に把握し、STが大切している「CLへの配慮や気遣い」を再現できるかどうかについても検討した。具体的には、心電図計測から得た心拍変動解析結果(HRV)がCLの心身状態の客観的把握のために有効な指標となり得る可能性を見いだしており、その確証のためのHRVデータ蓄積を行ってきたが、これまでの心電図計測は有線方式であった。
平成28年度は、心電図計測において電極コードを無線化し、被験者の測定環境を飛躍的に向上させ、身体的・精神的負担を大幅に軽減した状態でHRV解析を実施し、従来法で得られた結果以上の新知見が得られるかどうかについての検討を行っており、現在継続してデータの収集中である。V-ST訓練はCLが自宅等において単独で実施することが前提であり、心電図等の生体情報計測を行う際に、簡便で自動的、すなわち本人が無意識で無自覚のままに実施されることが理想的である。CLが特別な操作をすることなく、知らず知らずのうちに各人の生体情報の測定や蓄積を行う無意識生体計測技術の開発が必要となるが、今回の無線方式による心電図計測はその足掛かりとなる基盤技術であり、本研究の最終目標であるV-ST訓練の実現を目指して検討を進めている。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
初年度（平成26年度）における実施を計画していた在宅バーチャル言語訓練システムの構築がまだ実現していない。平成28年度も引き続きその実現のために検討を行ったが、システムの核となる仮想空間内のバーチャルセラピストを実現するためのPCアプリケーションの試作に至っていない。このため、在宅バーチャル言語訓練システムの試作に関し、大幅な研究計画の遅延が生じている。
一方、心拍変動解析を利用した心身状態の把握についての検討は、これまでに作業遂行の主観的経験を測定するための評価法であるCOPM（カナダ作業遂行測定）実施時において、CLに対し通常の四肢誘導（Ⅱ誘導）による心電図計測から得た心拍変動解析結果(HRV)を安静時とCOPM時で比較したところ、COPM時における高い精神的緊張が示され、CLの心身状態を評価する指標となる可能性を示しているが、この結果は心電図計測が有線方式によるものであった。平成28年度は心電図計測を無線方式とし、被験者の測定環境を飛躍的に向上させ、身体的・精神的負担を大幅に軽減した状態で新たなデータ収集とHRVデータ蓄積を行っている。
また、在宅での利用を考慮して、利用者が特別な操作をすることなく、簡便で自動的、すなわち本人が無意識で無自覚のままに実施される心電図等の無意識生体計測技術の開発についても検討を進めている。
当初の補助事業期間は平成28年度までであったが、以上の研究進捗状況を鑑み、研究期間の延長を申請し、その事案が承認された。
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| 今後の研究の推進方策 |
本研究課題の最重要部となる「被験者の心身状態の把握」のために心電図計測が必須であるが、これまでの実施状況ではこれを有線方式で行っていた。ところが、最終年度に購入した物品により心電図計測を無線化し、被験者の測定環境を飛躍的に向上させることができ、有線方式で得られた結果以上の新知見が得られることが判明したため、補助事業期間の延長を行った。延長期間では新方式によるデータ収集と解析等を継続して実施する。
本研究は３年間の研究実施期間を計画していたが、この間に十分な研究進捗が認められず、補助事業期間の延長を行った。延長期間において、これまでの研究計画の遅延を取り戻し、研究課題の完成に向けて努力したい。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
最終年度に購入した物品により心電図計測を無線化し、被験者の測定環境を飛躍的に向上させることができ、有線方式で得られた結果以上の新知見が得られることが判明したため、補助事業期間の延長が必要となり、以下の使用計画に基づく次年度の使用額が必要となった。
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| 次年度使用額の使用計画 |
未使用額は上記の新方式によるデータ収集と解析等のために使用する。
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