研究課題
研究代表者らは、日本で「地域行政と高等教育機関の連携により、若年シニアの育成を目的とした健康教育プログラムに認知症予防を取り入れ、取り組みの様子を図表化し、それを“見える化”することによって根拠に基づいた包括的な健康教育プログラムを実践し、対象者が健康になるようソーシャルキャピタルを重要視したお互いが思いやりを持って努力できるコミュニティーネットワークを形成させてきた。本研究では、日本で行われている本健康教育プログラムを基盤とし、①中進国のインドネシアにおいて、当該地域の文化・社会的状況を考慮した援用的健康教育プログラムを開発し、その実践評価を行う。また、②高齢化問題に直面する、アジア諸国において、対象者が健康になるようソーシャルキャピタルを重要視したお互いが思いやりを持って努力できるコミュニティーネットワークモデルを形成し、アジア諸国に国際貢献していくことを目的とした。そのため、日本の信州大学、インドネシアのウダヤナ大学に健康教育のための研究ネットワークを構築し、日本、インドネシアのそれぞれの文化的事情を考慮した、認知症予防を取り入れ、根拠に基づいた包括的健康教育のためのアジアネットワークの基礎構築を図った。そして、インドネシアの健康教育の実態やニーズを把握し、その地域で行う健康教育のためのプログラム・カリキュラム及びテキストの作成を行った。さらに、試験的に根拠に基づいた包括的健康教育をインドネシアの2地域で100名を対象に6ヶ月間の実施により国際比較を行い、アジア諸国への健康教育システムの援用運用の可能性と課題を検討した。平成28年度は上記の成果を日本のシニアを対象とした研究会、公開講座を開催し、健康教育への理解を促進させながら強固なアジアネットワークの基礎構築を行った。
すべて 2016 その他
すべて 国際共同研究 (4件) 雑誌論文 (1件) (うち査読あり 1件、 オープンアクセス 1件) 学会発表 (4件) (うち国際学会 4件)
Journal of Child and Adolescent Behavior
巻: 4 ページ: 1-5
10.4172/2375-4494.1000284