| 研究課題/領域番号 |
26560381
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| 研究機関 | 信州大学 |
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研究代表者 |
山崎 明美 信州大学, 学術研究院保健学系, 講師 (60299881)
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| 研究分担者 |
金井 信一郎 信州大学, 学術研究院保健学系(医学部附属病院), 助教 (10617541)
石田 史織 信州大学, 学術研究院保健学系, 助教 (20710065)
奥野 ひろみ 信州大学, 学術研究院保健学系, 教授 (60305498)
高橋 宏子 信州大学, 学術研究院保健学系, 准教授 (80195859)
五十嵐 久人 信州大学, 学術研究院保健学系, 准教授 (90381079)
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| 研究期間 (年度) |
2014-04-01 – 2017-03-31
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| キーワード | 性の健康 / 次世代育成 / 自己効力感 / 性教育 / 健康学習プログラム / 生きる力 |
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| 研究実績の概要 |
本研究は、(1)科目に散在する「性の健康」に関連する内容の分布実態を分析すること,(2)受講する学生の性の健康とその学習に関する認知とニーズを明らかにするための学生と教員への実態把握調査,(3)モザイク統合型という新しい形の教育プログラムの構築,(4)プログラムの実施と評価,の4つから成る。
(1)医学部保健学科/人文学部/教育学部/理学部を対象とした。『性教育学』(朝倉書店,2012:主任研究者参画)等を参考にしている「包括的性の健康学習プログラム」案のカテゴリーを元に,各学部のシラバスから該当する内容を分析した。シラバスと実際の学習の内容がすべて一致していない場合もあるため、予想よりも時間を要しているが,傾向が抽出されてきたところである。文系学部では,学生・教員が意識していないが、「性の健康」や恋愛など関連項目に関わる内容が分散している。理系の講義については,その分量が少ない。当然ながら、性行動やライフプラン,キャリアプランの選択に資する心身に関する知識習得の科目は非常に限定されている。自己効力感に関連する科目・内容はあるが、性の健康への関連性が意識されない設定と示唆された。以上の科目内容の数値化を行っている段階である。
(2)本研究では性の健康の7つのカテゴリーのうち、性行動,人間関係力,性行動の3つについて行う。松本市の協議会による市内の生徒を対象に性の実態調査の実施を、平成25年度から検討を始め、平成27年度に実施することが決定した。主任研究者も関わる、この案件と関連して,本研究の対象である信州大学生に関する調査結果も参考としたいため,調査内容を改めて調整・検討する必要が生じ、松本市調査の進捗を確認しつつ,5月中の決定を急いでいる。
(3)は平成27年度後半、(4)は28年度に実施予定である。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
研究計画では、平成26年度に調査を実施している予定であったが、調査票作成が遅れており、調査を27年度に持ち越しとした。
理由の一つは、松本市において、市内の生徒を対象に性の実態調査を平成27年度に実施することが決定した。この案件は,本研究を計画した段階では無かったのだが、平成26年度の8月頃から浮上し,決定に至った。松本市内および周辺から本学に入学生が一定数存在する背景から,本研究の対象である信州大学生に関する調査結果も参考としたいため,改めて調査内容を調整・検討する必要が生じたためである。
加えて,学部講義のシラバス分析が予想よりも時間を要したためである。さらに,主任研究者および分担研究者の所属領域では、平成26年度が保健師教育課程の変更年度であり、新旧2つの教育課程を実施した。予測よりも教育時間および事務的時間が必要となり、調査に費やす時間減少に影響したと考える。今年度も新しい教育課程の実施が続くため、より計画的に実施する所存である。
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| 今後の研究の推進方策 |
平成27年度は,現時点で、前述した松本市での「性の健康」の調査票の概要が決定しつつある(本主任研究者が調査担当者)。内容の調整も進行したので、本研究の調査について5月(または6月)の倫理審査で審査を受け、遅れている調査の実施および分析を年内に行う。その結果をもって、仮説として検討しているプログラムの妥当性および修正を行う。そのうえで,調査対象の学部の協力を得て,実施・評価対象のプログラム立案を行う。加えて、翌28年度にプログラムの実施を試行する調整と成果発表の準備に注力する。
【課題】研究計画の変更は,現時点で進捗の調整が生じている以外には無い。しかし,学部によっては,学生の学習形態が細分化されているため,調査実施に関して規模を縮小せざるをえないか,対象学部と検討している。対象となる学部の負担をできる限り減らして,実施することを優先すべきと考えている。
加えて,本学はキャンパスが分散するため、調査や打合せの移動に時間を要する。学内の調査協力者との打合せはスカイプ等の活用で,出来得る限りの時間の短縮を継続する。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
次年度使用額が生じた主な理由は、計上していたパソコンやICリコーダー、保管用キャビネットの価格を抑えたことにより,差額が生じたことが一つある。加えて、調査結果の入力および分析に予定していた予算を、調査の遅れにより、次年度に移行したいためである。『今後の研究の推進方策』に前述したように、平成27年度は調査および結果分析を実施するので、使用する予定である。これにかかる予算分の移行であるので、もともと計画していた平成27年度の予算案に大きな変更は生じないと考えている。
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| 次年度使用額の使用計画 |
次年度使用額423,398円は、平成26年度から平成27年度に実施を移行した調査の結果入力および分析のための費用に移行する。
その他は、平成26年4月に計上した平成27年度の予算案と大きな変更はない予定である。
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